ニュースと最近の主なトピックス

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The Deep State

計画的大量殺戮:コビッドジャブは害をもたらすように設計されていたー製薬会社幹部が警告。

Twitter Fike Dropツイッターは、製薬会社が彼らの競争を弱めるためにネット上で誤った情報を広めることを許可した。

 

COVID パンデミックオバマにさかのぼる国防総省の作戦だった。

https://twitter.com/TheChiefNerd/status/1613316088690876418

オーストラリアの保健機関とCovidワクチンの展開は米軍によって管理されている。

決定打!すべてが崩れたファイザー社、EU公聴会ワクチンの感染予防テストが行われていないことを認める。

ウクライナ情勢 

なにか大きなことがやってくる ー ウクライナ情勢()(

ウクライナはまもなく敗北する  ──  アメリ国防省上級顧問

ワクチン有害事象など

イギリス、ワクチン接種を2月で終了

ファイザーと政府の機密文書は、COVIDワクチンが地球を席巻しているため、ADEとVAEDで世界中で数百万人が死亡したことを認めている。

CDC、英国政府、オックスフォード大学は、COVIDワクチン接種が効果がなく、致命的な結果をもたらす可能性があることを認めた。

難病のプリオン病(クロイツフェルト・ヤコブ病)とCOVID-19ワクチンとの関連性を示す研究成果

ICANがCDCにV-SAFEのCOVIDワクチン傷害データを引き渡すよう強制する訴訟に勝利

ファイザー社は3.3兆ドル(約450兆円)の損害賠償責任を負う可能性がある」

Covidワクチンに関する新しい知見

「Covid対策」事業におけるペンタゴン中国共産党イスラエルファイザー/バイオネヌテックの鉄の四角形()(

自己組織化マイクロテクノロジー  ──  ファイザーのバイアル研究の最新情報

  ──  リボン、マイクロチップ光通信ケーブル、およびPEG、グラフェン、ハイドロゲルとの相関 

「ワクチン」はCIAの生物兵器の隠語だ。()(

mRNAは生物兵器であり、ワクチンなどではない!ワクチンと呼ぶのを止めろ。

核兵器よりも怖ろしい。シェディングーこれは人類への無制限戦争だった!

2年前に英国MHRAはSARS-Cov-2はコンピュータ上で作られたモデルであり、その架空のウイルスに対してワクチンが作られたことを認めていた。

「脂質ナノ粒子=スパイクたんぱく=寄生虫=AIナノ兵器」だと明かしたカレン・キングストン

カレン・キングストン on Stew Peters Show 要約()(

ワクチンの接種は、接種者を殺すのが目的ではなく宿主として新しい種を造るため

寄生虫の入ったワクチン接種と4G/5Gがリンクしたとき、人は死ぬか重篤な病になるか障害をもつ!

日本

 日本の専門家はこれだけ追加接種をさせてきたのに、急増した死者数を前に「ワクチンによる免疫が短期間で低下したのかも」という。それではワクチンには少なくとも効果はなかったということだ。

岸田首相、菅前首相、河野太郎内閣府特命担当大臣らが東京地検特捜部に殺人罪、殺人未遂罪で告訴された。

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「3回、4回、5回、6回、7回、8回…… エンドレス。」

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タイは世界で初めてファイザー社との契約は無効だと宣言する国になる。

 

 

タイは世界で初めてファイザー社との契約は無効だと宣言する国になる

 

Natural News イーサン・ハフ

 

タイ政府の報道官は今週、スチャリット・ バクディ教授に、同国はまもなく製薬大手ファイザーとの契約を無効にする世界初の国になる可能性があると述べた。

バクディ氏によると、報道官は同社の実験的なコビット「ワクチン」について、「われわれはタイが世界で初めて(ファイザーとの)この契約を無効と宣言することを確認する」と述べたという。

タイの王室は、ファイザー社のコビットワクチンによって直接影響を受け、国王の娘である
パッチャラキッティヤパー王女に危害を加えたと伝えられている。このため、タイ当局はファイザー社との関係を終わらせる方向で動いている。

(関連記事 :「タイは、何十億ドルもの利益を得るためにファイザーにコロナワクチンを押し付けられていじめられた多くの国の一つだ」)。

バクディによれば、彼は政府のトップアドバイザーに会い「ワクチン」の前提がすべて嘘の玉座の上に成り立っていることを説明したという。ワクチンには主張されたように効くことを示す安全性データがないため、ファイザーの不正行為だけがワクチンの裏付けとなっているのだ。
これを聞いたタイ政府のアドバイザーはショックを受け、ファイザー社との契約を打ち切る準備を進めるとバクディに断言した。

タイ、コビットワクチンの不正でファイザーに数十億ドルの賠償を求める

タイ政府は、ファイザー社との契約を打ち切るだけでなく、同社に数十億円規模の懲罰を求める計画だ。そのお金は、ファイザーのコビットワクチン展開の結果、「その存在を失った」すべてのタイ人への補償に充てられることになる。

「タイ政府の広報担当者とタイ王室のアドバイザーとの間で交わされた議論は重要だ」とニコラス・クリードThe Daily Bell誌に書いた。
「王室は、タイ人に神聖視されており非難を受けることがない。王室を批判する場合は、厳格な不敬罪の法律が適用される」
つまり、タイの王室は、このような問題に対して大きな影響力を持っている。タイ国民は、王室の判断を信頼し、ファイザーを排除するこの動きを支持するだろう。

12月にパッチャラキッティヤパー王女がファイザー社からワクチンを打たれた後、心臓発作で倒れたと報道された。これをもとに、王室はファイザー社の人道に対する罪の責任を追及する方向に動いている。
「もし、タイ国民を洗脳された眠りから覚まし、自分たちがいかにひどく騙されてきたかについて怒りと怒りを引き起こすものがあるとすれば、おそらくこれだろう」。クリードは、これまでタイ国民が集団精神病と「ニューノーマルイデオロギーへの均一な崇拝」に陥っていたと指摘する。

パッチャラキッティヤパー王女

"この悪夢から目を覚ましたい"

 

コメントでは、ある人がファイザー社は政府高官をいじめただけでなく、多くは脅迫によってファイザー社のコビットワクチンを買って国民に配るように賄賂を贈ったと書いている。
(中略)
また、別の人は、ファイザー社とCEOのアルバート・ブーラを含む同社の幹部は、世界中の銀行に預けられている資産も含めて、すべて差し押さえる必要があると書いている。
「この国にいるファイザー社の幹部全員を逮捕してこい」と、この人物は付け加えた。「このゴキブリどもは、この国のどこかに隠れているはずだ」

参考:タイはファイザーに爆弾を落とした。

 

彼らは激怒している!物語は崩壊している!

 

 

プロジェクト・ヴェリタス ファイザー・ディレクター第2弾

プロジェクト・ヴェリタス ファイザー・ディレクター第2弾

ファイザーの例のディレクター、ジョーダン・トリシュトン・ウォーカーの第2弾がリリースされた。

接種者の女性の月経周期に何か不規則なものがる。.何かホルモンに影響を与えているに違いない。そうなった場合次世代全体が大変なことになる。そんな規模のスキャンダル、想像できる?

このビデオに字幕を入れたtweetはこちら。

ライアン・コール博士の生検結果

 

ワシントン州の医師であるコール博士は”すべての癌細胞の中に”スパイクタンパク質があると説明している。

「スパイクプロテインがすべてのがん細胞の中にある。すべての悪性 B 細胞には、スパイクタンパク質が含まれている」

www.tiktok.com

2023年1月、ワシントン医療委員会( WMC )は、ライアンコール医学博士のワシントン医師免許に対する告訴声明を発表した。医師免許を剥奪するつもりだ。

ピーター・マッカロー博士と同じである。

 

おまけ

新聞記事①:"日本政府、次の感染症危機に備え、首相の「指示権」早期発動可能にー新型コロナ特措法改正へ"

彼らは同じ過ちを今度はより迅速に犯したいと考えているようです。

岸田首相、ランセットに寄稿(2023年1月20日)

悪名高きWHO主導の「パンデミック条約」制定に不退転の決意を語ってる。

 

また、パンデミック対策における国際的な規範や規制の強化も重要です。このため、日本政府は、国際保健規則の改正とともに、PPR(註:世界的な健康危機に対する予防・備え・対応)、WHO CA+(註:WHOのパンデミックへの対応に関する法的文書に関するWHO条約。いわゆる「パンデミック条約」)、協定、その他の国際文書の策定を重視しています。

同じ文書(日本語)が厚労省サイトにもあった。

厚労省サイト「人間の安全保障とユニバーサル・ヘルス・カバレッジ:G7広島サミットに向けた日本のビジョン」

https://www.mhlw.go.jp/content/10501000/001041646.pdf

ニュ―ジーランドは超過死亡率が3203%増加

ニュ―ジーランドは超過死亡率が3203%増加

超過死亡が32倍強増加

先回のオーストラリアに続いて、ニュージーランドの超過死亡率が出てきた。
ニュージーランドでは2021年に2,169人の超過死亡が発生し、さらに2022年の49週目までに5,286人の超過死亡が発生するという衝撃的な数字が出た。これは、推定人口わずか500万人の小さな島国のニュージーランドにとって、恐ろしい数字だ。
特に、コロナパンデミックの最盛期、コロナワクチンの展開前に超過死亡が発生せず、実際に死亡者数が予想より160人少なかった2020年と比較すると、その差は歴然としている。
超過死亡が32倍強の増加  ──  これは政府公認の数字だ。

ニュージーランドが2020年通年53週と比較して、2022年通年49週で3,203%という衝撃的な超過死亡を被ったことを意味する。

Covid-19ワクチン接種キャンペーンは絶対的な大失敗だ。

 

この数字は、ニュージーランド政府の経済協力開発機構(OECD)に提供されたものだ。つまり、これは推定値ではない。政府公認の公式な数字なのだ。
コビッド19のワクチン接種キャンペーンは絶対的な大失敗だ。英国政府の公式データがこれを裏付けている。パンデミックを終わらせ、2020年に世界中で死者が激増すると言われていたものが、結局は逆効果だった。
COVIDワクチン接種は、死者を減らす代わりに、死者を指数関数的に増加させたのだ。

 

10万人当たりの死亡率は、どの年齢層でもワクチン未接種者が最も低い。

 

それを証明する数値は、「Deaths by Vaccination Status, England, 1 January 2021 to 31 May 2022」と題された報告書に掲載されており、ONSのサイトではこちらからアクセスでき、ダウンロードも可能だ。
この報告書の表2は、2022年5月までのイングランドにおける10万人年当たりの死亡者数について、年齢層別にワクチン接種状況別の年齢標準化死亡率を月次で示したものだ。そしてその表から、10万人当たりの死亡率は、どの年齢層でもワクチン未接種者が最も低いことが明らかになった。

次の2つの表は、2022年1月から5月までのイングランドにおけるコビット19以外の死亡者について、ワクチン接種状況別に年齢標準化した月別死亡率を年齢層別に示したものでだ。

 

この数字は、コビット19ワクチンが有効ではなく、死亡率を増加させるほど深刻な副作用を引き起こしていることを証明している。

 

Covid-19ワクチンを直ちに中止しないのは、世界の人口を減らすという下心の証明だ。


このことは、すべての人、特にワクチンを接種した人たちにとって重大な関心事であるはずだ。
そして、すべての新聞の一面を飾り、すべてのニュースチャンネルで主要な話題となるべきものだ。科学的根拠は明確であり、当局や政府はコビド19ワクチンを直ちに使用中止べきである。もしそうしないなら、彼らは世界の人口を減らすという下心があることを国民に証明することになる。
なぜなら、もしこのような実験的で危険なワクチンを繰り返し接種することが許されるなら、それがまさしくわれわれに起こることだからだ。
 

 

出典:

Jacinda Ardern’s COVID Dictatorship caused a 3203% increase in Excess Deaths following her Mandatory COVID Vaccination Laws – The Expose (expose-news.com)



 

世界的に有名なMIT教授が、すべてのmRNA COVIDワクチンの即時停止を要求。

世界的に有名なMIT教授が、すべてのmRNA COVIDワクチンの即時停止を要求



世界的に有名なMIT教授にして医薬品安全性分析の専門家レツェフ・リーバイ氏が、すべてのmRNA COVIDワクチンの即時停止を要求。

🟥政府も大手製薬会社も主張した有効性を実現することができなかった。
🟥リスクが利益を上回る。

累積された証拠は決定的であり、mRNAワクチンが、ワクチン誘発性心筋炎の帰結として、実際に突然の心停止を引き起こすという我々の懸念を裏付けるものであると、私は信じている。そしてこれが潜在的に、ワクチンによって害がもたらされる唯一のメカニズムだ。

 

特に若者の間で、mRNAワクチンが死を含む重大な害を引き起こすという証拠は増えており、議論の余地はない。私たちはすぐにそれらを与えるのをやめなければならない!

参考サイト

Renowned MIT Professor and Drug Safety Analytics Specialist Calls for Immediate Suspension of all mRNA COVID Vaccines (thegatewaypundit.com)

Coronavirus vaccine: MIT Professor calls for immediate suspension of COVID mRNA vaccine - Times of India (indiatimes.com)

MIT Professor calls for Immediate Suspension of mRNA injections – The Expose (expose-news.com)

 

新型コロナ歌舞伎:加藤厚労相「ワクチンは重症化予防が主目的でスタートした」と歴史を修正。

 

 

新型コロナ歌舞伎:加藤厚労相「ワクチンは重症化予防が主目的でスタートした」と歴史を修正。

 

by GuyGin

 

1回?それとも2回?加藤氏「元来、重症化予防を中心にワクチン接種がスタートした」

 

先日、加藤勝信厚生労働大臣、弁護士で橋下徹大阪市長、政治ジャーナリストの松山俊行氏、感染症専門医の寺島毅氏、テレビ司会者の梅津弥英子氏がテレビで対談した。

彼らは、国民が年間何回のCovidワクチンを打つべきかについて話し合うことから始める。

梅津弥英子キャスター(フジテレビアナウンサー):
新型コロナウイルス感染症法上の位置づけが(5月8日に)5類に移行することが決まった。FDA米食品医薬品局)の有識者委員会は、ほとんどの成人に対するワクチン接種について「年1回の接種」を勧告、FDAは近く承認する方向だ。

政府分科会の釜萢委員(日本医師会常任理事)は、国内での年一回の接種について「有力な1つの選択肢」としている。

橋下徹(番組コメテーター、弁護士、元大阪府知事):
加藤大臣をはじめ日本政府には慎重にしっかり科学的根拠をもって回数設定してもらいたい。僕はワクチンの効果はあると思っていて4回打っている。子どもにも打たせている。この「接種は年1回」という話が急にポンと出てくると、「ワクチンに効果なし」「ワクチンは打たない」と言っている人たちが「ほら、見てみろ」と。政府は今まで2回、3回、何か月かに一遍打て、と言っていたのに、一回の接種で免疫ができるというのなら、なぜそれを言わなかったのだという意見がちらほらとすごく沸騰しかけている。

加藤厚労相:どういう目的でワクチンを打っていくのか。元来、重症化予防を中心にワクチン接種がスタートした当初、武漢株を対象とした一価ワクチンでスタートし、昨秋から二価ワクチンになった。まだ年に1回と決めたわけではないが、その二価ワクチンの効果がだんだん見えてきており、そのデータを出していま専門家がどうすべきか議論してもらっている。1つの方向性が出てくれば、なぜ今後はそういう形で打っていくのかをしっかり説明していく。

ワクチン接種のゴールポストが「感染・伝達の防止」から「重症化の防止」に移ったことは覚えている(註:効かなかったから)。
だけど、重症化を防ぐことが常に主目的だったという歴史修正は初めて聞いた。

松山俊行キャスター(フジテレビ政治部長・解説委員):
重症化予防の観点から半年ぐらいは効くのではないかと、これまで言われていたが、年1回接種となると、本当に効果があるのかどうか疑問も出てくる。

寺嶋毅:感染症学会専門医・東京歯科大学市川総合病院教授
高齢者や基礎疾患がある人など、やはり重症化しやすい人はある程度いる。そういう人は年2回接種など、少し幅があってもいい。

これは、政府の提案する年1回の予防接種ではリスク・グループに入っている人々には十分でないという印象を視聴者に与えようとするものであることは明らかだ。政府が高齢者に年2回の予防接種を提供する圧力に負けないだろうと思う人はいるだろうか?そうなれば、予防接種の必要性はもっと高くなり、政府は人々の望みやニーズに応えているように見えるだろう。

ジャボノミクス(Jabonomics、ワクチノミクズ)101

次に、彼らはすべてのワクチン代を誰が支払うかを議論する。

松山:加藤大臣は、高齢者など重症化リスクがある人へのワクチン接種を今後も無料とすることを考えているか。

加藤:このワクチンはどこまで必要性があるのか。米国でも高齢者、リスクの高い人には2回打ってもらうなど、それぞれの効果と目的がある。基本的に社会全体を防衛することもあるが、それよりも病院の逼迫を抑えていく観点から接種をお願いしている。当面はそういう(無料とする)考え方でやっていくことになると思うが、そこも含めて専門家に議論してもらう。

言い換えれば、もし高齢者に年に2回の予防接種を提供することになれば、日本はFDAの例に倣うことになるのだが、日本の平均的なテレビ視聴者はFDAが腐敗していて無能な組織だとは思わないだろう。さらに、もし政府が1万円のワクチンを過剰に購入するのをやめれば、対象となる成人の44%がワクチン代を自費で負担しないため、病院は明らかに過負荷の危険にさらされることになる。どうやったらこれに異議を唱えることができるだろうか?

中国の侵略

松山:今後の水際対策をどうするかも気になる。中国からの入国者には検査を強化しているが、どう見直していくか。

加藤:中国からの入国者に対しては今の措置を行いながら、状況を見ながら柔軟に対応していく。実際、(中国からの)入国者の陽性率はいま1%を切っている。ゲノム検査をしても日本で流行しているウイルスと同様のものというのが現状だ。5月8日から感染症法上の分類を見直すことになるので、感染症法と検疫法との絡みだが、水際措置のあり方も当然見直していく。水際でのチェックは基本的になくなっていく。

12月30日から1月26日の間に、中国からの旅行者848人が到着後コロナに陽性反応を示したが、日本では約300万人が陽性反応を示した。つまり、日本は中国との関係を悪化させ、何のメリットもないまま潜在的な観光収入を逃しているのだ。誰がこんなことを予想できただろうか(私を除いて)?
私は納得していないが、どうだろう?
結局のところ、日本の政府とメディアは昨年、大製薬会社の最もパフォーマンスの高い営業&マーケティングチームだったのだ。

グラフ:100 人あたりに投与された COVID-19 ワクチン追加接種数

出典:Covid Kabuki: Health Minister and pundits "discuss" future vaccination policy (substack.com)

 



 

 

エマニュエル・トッド著「我々はどこから来て、今どこにいるのか?  」より

 

エマニュエル・トッド著「我々はどこから来て、今どこにいるのか? 」より

 

我々はどこから来て、今どこにいるのか? 上
◆上巻ー出版社の「作品紹介」から◆ ホモ・サピエンス誕生からトランプ登場までの全人類史を「家族」という視点から書き換える革命の書!
 人類は、「産業革命」よりも「新石器革命」に匹敵する「人類学的な革命」の時代を生きている。「通常の人類学」は、「途上国」を対象とするが、「トッド人類学」は「先進国」を対象としている。世界史の趨勢を決定づけているのは、米国、欧州、日本という「トリアード(三極)」であり、「現在の世界的危機」と「我々の生きづらさ」の正体は、政治学、経済学ではなく、人類学によってこそ捉えられるからだ。
 上巻では、これまで「最も新しい」と思われてきた「核家族」が、実は「最も原始的」であり、そうした「原始的な核家族」こそ「近代国家」との親和性をもつことが明らかにされ、そこから「アングロサクソンがなぜ世界の覇権を握ったか」という世界史最大の謎が解き明かされる。

 

西側対ロシア  ・・・「双系制(核家族)社会」と「父系制(共同体家族)社会」の対立

西側はなぜかくもロシアへの恐怖、敵意をむき出しにするのだろうか?
ヨーロッパ一の学者といわれる著者のこの「我々はどこから来て、今どこにいるのか? 上」を読むと、今見ているものが別の様相をあらわす。

〈私が見るところ、戦争の真の原因は、紛争当事者の意識(イデオロギー)よりも深い無意識の次元に存在しています。家族構造(無意識)から見れば、「双系制(核家族)社会」と「父系制(共同体家族)社会」が対立しているわけです。戦争の当事者自身が戦争の真の動機を理解していないからこそ、極めて危うい状況にあると言えます。〉(前掲書10~11頁)

エリツィンのあとロシアにはプーチンと新しい指導者グループが現われ、保護貿易システムを採用した。それは、ロシア人民を安価な労働力としてグローバル資本主義に売られることに対する拒否だった。著者はこれが西側のロシア恐怖症をおこしたという。つまり、凶暴なまでのウルトラ個人主義へと進化した世界において、ロシアは対抗モデルなのだ。
ロシアの共同体家族由来の価値観が、統合性の強いネイション概念を持続させる。それはまた国際競争上の有利さを与える。これがロシアが人口的現実からかけ離れた国際的地位を保っている原因だ。ロシアは軍事の専門化を行ってきた。そして多極的世界の中での諸国民の平等を追求する。それに絶対的支配を思考しているアメリカが苛立っているのだ。

我々はどこから来て、今どこにいるのか? 下
◆下巻ー出版社の「作品紹介」から◆下巻では、「民主制」が元来、「野蛮」で「排外的」なものであることが明らかにされ、「家族」から主要国の現状とありうる未来が分析される。
核家族」――高学歴エリートの「左派」が「体制順応派」となり、先進国の社会は分断されているが、英国のEU離脱、米国のトランプ政権誕生のように、「民主主義」の失地回復は、学歴社会から取り残された「右派」において生じている。
「共同体家族」――西側諸国は自らの利害から中国経済を過大評価し、ロシア経済を過小評価しているが、人口学的に見れば、少子高齢化が急速に進む中国の未来は暗く、ロシアの未来は明るい。
「直系家族」――「経済」を優先して「人口」を犠牲にしている日本とドイツ。東欧から人口を吸収し、国力増強を図かるドイツに対し、少子化を放置して移民も拒む日本は、国力の維持を諦め、世界から引きこもろうとしている。

アングロサクソン新自由主義に適応しすぎた日本

下巻を読むと現在の日本の停滞の原因と思われるものを理解することができる。

直系家族システムの日本は、アングロサクソン的な核家族システムとは異なる価値観を持つ。

<韓国の人口危機は日本よりも遅く、より最近に始まったのだが、あの国はすでに日本よりも高い割合で外国人を受け入れている。もっとも、中国東北部に朝鮮「民族」が存在していることで、移民導入が容易なのは事実だ。米国の文化主義的伝統を受け継ぐ人類学者ならば、韓国文化を外向的で、感情表現に適していると見倣し、配慮を優先する日本文化の正反対だと評するだろう。

これほどに知見を与えてくれるものはめったにないと思えたのは、日本、韓国、台湾、中国における家族的価値観の推移を比較するという、ある野心的な研究書の補遺を読んでいて、日本の世論調牡員たちと他の調査員たちの議論の要約に遭遇したときだった。

日本の調査員たちは、想定できる回答を偶数の選択肢に配分することで、回答者に、肯定と否定のいずれかの選択を強いることを求めていた(中央の選択肢が存在していると、回答者がそこに、意見を表出しないための避難場所を見つけることができる)。しかし、日本の研究者たちの主張は最終的に採用されなかった。

ここに到って、もしかすると、われわれは最終的に、日本は本当に特別な国だという考えを受け容れてよいのかもしれないという気がする。しかし、日本の差異、内向性、内婚制は、直系家族自体も含めて、せいぜい一五世紀から二〇世紀までの間に展開した比較的新しい歴史の所産なのである。〉(196~197頁)

体に合わない服を着続けてきたことが今日の日本の停滞の原因のようだ。アングロサクソン的価値観と決別し、独自の道を構築すべきときが来たのだろう。

「アトランティック」誌記事  ──  ”パンデミック恩赦を宣言しよう”の恐るべき虫のよさ。

「アトランティック」誌記事  ──  ”パンデミック恩赦を宣言しよう”の恐るべき虫のよさ。

今年創刊167年目を迎えたアメリカの雑誌「アトランティック」は、昨年10月31日「パンデミック恩赦を宣言しよう  ──  未来に焦点を当て、まだ解決する必要のある問題を修正ししよう」という記事を掲載した。

Let’s Declare a Pandemic Amnesty - The Atlantic

この記事を執筆したのは、ブラウン大学の経済学教授であるエミリー・オスター博士という女性だ。

彼女の主張を簡潔にまとめるとパンデミックの開始時には私たちが知らなかったことがたくさんあったんだから、いろいろあったとは思うけど、間違っていた人を許して先に進むべきだ」ということ。
しかし、彼女の言葉にはワクチンの義務化、深刻な有害事象、失業と倒産、高齢者の孤独死、ロックダウン、それらの結果として台無しにされた命についての言及はない。

Twitterでこの記事に対する反応をちょっと…拾ってみると…怒ってますね~、皆さん。

絶対にダメだ。
これらの残忍な輩は生命を破壊し、子供たちを台無しにし、高齢者を孤独死させ、葬式を行わないようにした。なのに今、彼らは許しを求めている。
ありえない。

アトランティック誌 "パンデミック恩赦を宣言しよう"

俺。

いーや、TheAtlanticよ、パンデミック恩赦を宣言しないようにしよう、だ。ありえない。
許しは、人々が悔い改めて謝罪するときに起こるものだ。ロックダウン、非倫理的な義務、学校の閉鎖、幼児のマスキングを推し進めた人々やトップの意思決定者の多くは、彼らがしたことに対する後悔はないじゃないか。

間違いなくこの3年の間に行われてきたことはニュルンベルグ綱領違反であり、戦争犯罪にあたるので、彼らは処罰されなければいけないし、またされる。

オーストラリア政府の極秘レポートにより、COVIDワクチン接種で2020年と比較して5162%もの超過死亡が発生したことが判明した。

 

オーストラリア政府の極秘レポートにより、COVIDワクチン接種で2020年と比較して5162%もの超過死亡が発生したことが判明した。

オーストラリア政府は超過死亡の本当の数字を隠蔽していた。

 

2021年は、世界がCovid-19の大流行による壊滅的な影響から回復し始め、オーストラリアにとっては希望と期待に満ちた年だった。
だが、もしオーストラリア政府による真実の重大な隠蔽工作がなければ、その希望はすぐに打ち砕かれていただろう。なぜなら秘密の政府データでは、Covid-19ワクチンの展開後2021年の最初の38週間は、2020年の同時期と比較して、オーストラリアの超過死亡が1,452%増加したという衝撃的な結果が確認されたからだ。
しかし、これだけではなかった。残念ながら月日が経つにつれ、状況は悪化するばかりだった。

2022年の超過死亡は2020年の51.62倍


2022年には「パンデミックのピーク」と言われた2020年の最初の38週間と比較して、Covid-19ワクチンを繰り返し展開した後の最初の38週間の超過死亡数が5,162%増加するという衝撃的な数字が国民を襲うことになった
死者の数は驚異的で国民は本当なら動揺したはずだが、オーストラリア政府は、国民に何度もCovid-19ワクチンを接種するように強要してきたその行為の結果を無視することを選んだ。
そして、オーストラリア人はCovid-19のワクチン接種がもたらした破壊的な結果を受け入れたわけではなくて、ショックと不信の中で何が起こったのか分からないまま自分たちの生活を続けているのだ。

なぜか?
政府と主流メディアが彼らに真実を伝えることを拒否し、その代わりに日常的にプロパガンダ(宣伝)と嘘で彼らの頭を満たしているからだ。

本当の超過死亡数


オーストラリアにおける死亡と超過死亡に関する極秘データが、経済協力開発機構OECD)に渡された。 そしてそのデータからは、次のようなことが見えてきた。
オーストラリアでは2021年11,068人の過剰死亡が発生し、その後2022年の第38週までに22,730人の衝撃的な過剰死亡が発生した。これは、「コビットパンデミックのピーク」と言われて、コビット・ワクチンの展開前にわずか1,306人の過剰死亡しか記録されなかった2020年とは全く対照的だ。
 


つまり、2020年の53週間と比較して、2022年はわずか38週間で1,640%もの超過死亡が発生したという衝撃的な結果なのだ。
しかし、2022年の超過死亡数について、入手可能なデータを2020年の最初の39週間と2021年の最初の39週間とで比較すれば、オーストラリアの状況の真の深刻さを明らかにすることができる。
ご存知のように、オーストラリアでは2022年の第38週までに22,730人の超過死亡が発生するという衝撃的な事態に見舞われた。
しかし、オーストラリア統計局がOECDに提供した同データによると、オーストラリアは2020年の第38週までにはわずか432人の超過死亡を被っただけだったのに、2021年の第38週までに6,706人の超過死亡を被った。
 


つまり、オーストラリアはCovid-19ワクチンの展開後の2021年の最初の38週間で、「Covid-19パンデミックのピーク」といわれ、Covid-19ワクチンが一本も展開される前の2020年の最初の38週間と比較して、超過死亡が1452%増加するという衝撃的な事態に陥ったのだ。  
しかし、上記の数字は、2022年を通じて繰り広げられた悲惨な状況に比べればまだ軽い。
 



オーストラリアは、Covid-19ワクチンの繰り返しの展開後の2022年の最初の38週間で、Covid-19パンデミックのピークとされ、Covid-19ワクチンを1本も展開する前の2020年の最初の38週間と比較して、超過死亡数が5,162%増加するというショッキングな事態に見舞われた。  
これはオーストラリア政府が公式に認定した数字だ。そして、英国政府が発表したさらなる数字(割愛)は、Covid-19のワクチン接種が、オーストラリア全土で過剰死亡が大幅に増加した最大の要因であることを強く示唆している。
パンデミックを終わらせて2020年の世界中の死者の激増を止めるとあなたは言われていたのに、結局は正反対の効果になってしまったのだ。
COVIDワクチン接種は死亡者数を減らすどころか、死亡者数を指数関数的に増加させている。
それを証明する数値は、「Deaths by Vaccination Status, England, 1 January 2021 to 31 May 2022」と題された報告書に掲載されており、ONSのサイトでダウンロードも可能だ。

出典:BREAKING: Secret Australian Government Reports prove COVID Vaccination has caused a shocking 5162% increase in Excess Deaths compared to the year 2020 – The Expose (expose-news.com)

「ナイーブにウクライナの言うことのみを100%信じる日本人は情けない。これでは弱肉強食の国際社会では生き残れない」

 

「ナイーブにウクライナの言うことのみを100%信じる日本人は情けない。これでは弱肉強食の国際社会では生き残れない」

辞任したウクライナ大統領府副局長のキリーロ・ティモシェンコ

多数のウクライナ高官が汚職で更迭された。

 

ウクライナ高官が多数、汚職で更迭された。
BBCの報道によると主な人物は下記のとおりだ。

なぜウクライナはヨーロッパの最貧国になったのか?

 

舛添要一氏のレポートが興味深い。なぜウクライナがヨーロッパの最貧国になったのかが書かれている。

ソ連邦崩壊の過程で、ロシアと同様に、ウクライナでも国営企業が民営化され、富が一部のオリガルヒ(政治的な影響力を行使する富裕な実業家)に集中する状況になった。
たとえば、ドネツクの大富豪リナト・アフメトフは最大の富豪で、マリウポリのアゾフスタリ製鉄所などを所有し、2022年1月現在で137億ドル(約1兆8700億円)の資産を保有していた。
親米派のオリガルヒのイーホル・コロモイスキー、「チョコレート王」のペトロ・ポロシェンコ前大統領も有名である。
また、「ガスの女王」と呼ばれ、政界に進出してオレンジ革命(2004年)のジャンヌ・ダルクと讃えられ、首相にもなったユーリヤ・ティモシェンコは、天然ガス部門のオリガルヒである。
また、2014年のマイダン革命でロシアに亡命したヴィクトル・ヤヌコーヴィチ元大統領は、自ら財閥を形成し、巨額の富を着服していたことが判明している。
オリガルヒのみならず、官僚機構を含むあらゆる社会システムに汚職がつきまとっており、賄賂なしには事が進まないソ連時代の悪弊がまだ続いているのである。
それが経済を低迷させ、ウクライナをヨーロッパの最貧国としたのである。そして、ウクライナ戦争はオリガルヒの所有する資産を激減させており、たとえばアフメトフは、資産を開戦前の3分の1にまで減らしているという。しかし、この戦争中でも汚職が止まないのである。>

ウクライナ高官だけの腐敗ではなく、ジョー・バイデン大統領が息子のハンターと共にウクライナの利権に深くかかわってきたことは、アメリカのメディアでは2020年くらいから今日に至るまでずっと報道されている。
舛添氏のいうとおり、今回、多数のウクライナ高官が汚職で更迭されたことで西側諸国の支援にブレーキがかかるだろう。あまりにばかばかしいからだ。

参考記事:The Gardean「ようこそウクライナ、ヨーロッパで一番腐敗した国」

ロシアを見くびっていたワシントンは大いに焦っている。

 

先日、アメリカの元米国国防長官上級顧問のマクレガー氏がこう発言した。

ワシントンの人々は、「ロシアは弱い。俺たちは勝てる」ところがそれは間違っていた。「なんとかしなければ。このままじゃ、俺たちが馬鹿だとバレてしまう」。
その結果、国防総省が取りたくない行動をとらされる可能性がある。

ビデオ:NATOウクライナでの作戦は大失敗、ウクライナの防衛は大打撃を受ける 。

www.youtube.com


英米仏に続いてポーランドからの強い要請もありドイツがウクライナへの戦車の供与を決めた。「簡単に勝てる」とか「プーチンがこんなに簡単に引っかかるとは思わなかった」とか思っていた人びとは、このマクレガー氏がいうように大いに焦っているのだ。
だがロシアを弱体化させるためにウクライナを使って代理戦争を行っているアメリカにとって、ウクライナ汚職とかゼレンスキー政権の命運などどうでもいいことだ。

再び舛添氏のレポートから引用する。

<武器支援にしても、背後で贈収賄が行われている可能性があるのである。しかし、ウクライナの戦場を新兵器の実験場とし、巨万の富を得ているアメリカの軍需産業にとっては、ウクライナ汚職などはどうでもよいのである。アメリカ兵は戦争に参加しておらず、一滴の血も流れない以上、バイデン大統領も、ウクライナの腐敗など「我知らず」である。>

 <ロシアとウクライナ、それは「狸と狐の化かし合い」である。ナイーブに狐(ウクライナ)の言うことのみを100%信じる日本人は情けない。これでは弱肉強食の国際社会では生き残れない。

 

 

ボストン・コンサルティングによるファイザーと国防総省の派遣契約 ── ファイザー変異ウイルス・ゲート

ボストン・コンサルティングによるファイザー国防総省の派遣契約  ──  ファイザー変異ウイルス・ゲート

by サーシャ・ラトポワ

ジェームズ・オキーフtweetで次のように確認した。


この動画で;
-私はレストランに閉じ込められた(不法監禁の可能性がある)。
-暴行を受けた 
-IPadを破壊された
-ファイザーのディレクターは「僕はまったくの嘘を喋ってたのさ」と言った。
-彼は彼のボストンコンサルティングファイザーとの関係を確認した。
-彼は「公衆を助ける」ためにやっているといった。

 

おかしなことに、この部分のビデオ映像では、酔っぱらってたこの男は酔いがさめ、「普通の男性がするように」デートの印象を良くするために嘘をついたのだと主張した。へー、そうなんだ?
面白い箇所はジェームズが、この人物は「ボストンコンサルティングファイザー」だと言っていることだ。これは前にも書いたように、ファイザー社におけるスタッフを含むすべてのアウトソーシングのことを指している。ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)は、巨大な経営コンサルティング会社で、アイビーリーグの卒業生をたくさん採用している。私のダートマス大学の同級生も多く就職している。BCGは、「経営戦略コンサルティング」から、あらゆるコンサルティングへと変貌を遂げ、もちろんWEFが支援するすべてのアジェンダ*グリーン・スキャムも手掛け、今では「連邦」の活動にも参入している。
今回の場合はこれは、軍事的防衛手段のためにBCGが国防総省DOD)と行った契約だ。この人物は、この契約を通じてDODからファイザーに派遣されたのだ。

彼がこれほどまでに怖気づく理由は、ファイザーを愚弄したことだけではなく、彼のボスである国防総省と官公庁とトラブルになるからだ。あるいは、途方もない役者なのだろう。

 

*グリーン・スキャム(green scam/fraud )消費者を欺き、利益を得るために、環境に配慮した製品やサービス、あるいは業務を提供しているといって、消費者を欺いて利益を得るための詐欺行為。例えば「ストローを紙製のものに変えます」とか。消費者は少消費者でそれが環境を守るためには、ほとんど役に立っていないのに自己満足する構造。

 

出典:Another Quick Post on "PfizerMutatingVirusGate" (substack.com)