ニュースと最近の主なトピックス

NEWS

 

トルドー、パニくる。

カナダで過去1ヶ月間に起きたCOVID-19による死亡の10人に9人が完全なワクチン接種を受けており、そのうち5人に4人が3回接種者だった。via The Expose.

カバールの傀儡”エセ”政権のベネズエラ・グアイド大統領。怒れる民衆にレストランから追い出される。

グアイドは、18年5月の大統領選挙を違憲と主張し、19年1月にマドゥロの2期目就任の正統性を否認するとともに憲法を根拠に暫定大統領に就任した。彼の宣言はマドゥロ政権と最高裁判所からは承認されていない。

RTテレビチャンネルは、ヨーロッパ各国の選挙操作におけるジョージ・ソロスと彼の「オープン・ソサエティ」の責任を証明する2000以上の文書のリークに関する情報を公開した。

TOPICS

The Deep State

ローマ教皇フランシスコの退位が近いという憶測が流れている。

豚インフルエンザの流行が人工的なものであり意図されたものであることの証明  & エイズ、エボラ、ジカ、BSEなども人工物で特許がある

製薬会社が暴露!自閉症スペクトラム障害(ASD)は狙われた遺伝子の欠失によるものか!?

シュワブ一族の値打ち()()(

ファイザー自分たちがアメリカ連邦政府を所有しているので、通常の契約法は適用されないと連邦判事に伝えた。

ウクライナ情勢 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。 

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、ウクライナは戦争に負けたのだ。

ロシア軍、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領。嵌められたのは欧米か?

なんと「ソ連」は解体されていなかった!カリーニングラードへの列車通過を拒否したリトアニアは独立を取り消されるかもしれない。

「降伏か死か」:ロシアはセベロドネツクウクライナ戦闘員に厳しい警告を与える

赤十字NATOウクライナで子どもの臓器を採取していたのか?  

サル痘と天然痘ワクチン

茶番劇をもう一度:「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。 

サル痘はCovid-19ワクチンが後天性免疫不全症候群(AIDS)を引き起こすという事実を隠蔽するためだ。()()(

ワクチン有害事象など

もう「成人突然死症候群」とか「謎の症候群」とかと呼ぶな。それはワクチン接種が原因だ。

Covidワクチンに関する新しい知見

世界的な医療爆弾!COVIDワクチンによる "血栓 "とはなにかが明白になった。 

「COVID-19ワクチンは、機能しないだけでなく感染の可能性を高める」という当たり前のこと以上の、身の毛のよだつような話があるのを知ってますか?

「人工の合成物が皮下や頭の中を這いまわっている」 ── ワクチン接種者

カナダの研究者が、モデルナとファイザーのCovidワクチンにカーボンナノテクとツリウムを発見。やはりあの非生物はすくすくと”成長”しているらしい。

宮沢孝幸博士の本と荒川央博士のブログから  ──  新型コロナウイルス人工ウイルスだった

 ペドフェリア/幼児性人身売買

マウリポリの アゾフスタリ製鉄所に潜む小児性愛者と密売人ーもうすぐ地獄の釜の蓋が開く。

日本

Book Review「元キャリア官僚が告発する ヤバい! 厚生労働省」  ──  なぜかくも彼らは国民、同胞を欺くのか。その内在的論理がわかる。

岸田首相、菅前首相、河野太郎内閣府特命担当大臣らが東京地検特捜部に殺人罪、殺人未遂罪で告訴された。

お隣でも。文大統領ら、集団損害賠償請求訴訟を起こされる。

「国民の96%が2度のワクチン接種を終えたにもかかわらず、1日の新規感染者は17万人を記録しており、ワクチンには有効性がない」
「多くの死亡者・重傷患者が発生するまで放置した」
「ワクチン接種と副反応との因果関係を認めなかった」
「文大統領は昨年1月の会見で『全ての副反応に対する責任は全て政府が負う』と嘘をついた」

退任まで4日の文大統領、コロナワクチンめぐり集団訴訟起こされる(レコードチャイナ) - goo ニュース

 

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「3回、4回、5回、6回、7回、8回…… エンドレス。」

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(この目次は非定期的に更新します。)

 

 

 

BRICS、新しい世界準備通貨の創設へ

BRICS、新しい世界準備通貨の創設へ

通貨バスケットと、SWIFTに変わる支払いネットワークをつくる

 

プーチン大統領は最近のBRICSビジネスフォーラムで発言し、新しいスキームは国際的に取引するための信頼できる代替手段を提供すると述べた。
ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ(BRICS)は現在、新しい世界準備通貨を確立するために協力しており、新しい準備通貨はその価値を集合的に支える各国の通貨(実質、ルーブル、ルピー、人民元、ランド)の通貨バスケットであるといった。
今年初め、BRICS諸国は、SWIFTのような西側の金融システムを段階的に廃止するための新しい共同支払いネットワークの構築に取り組んでいることを示した。

そのSWIFT(国際銀行間通信協会)だが、日経は次のように伝えた。民間金融機関もSWIFTに変わる独自決済ネットワークの構築に動いている。

2025年をメドに新規格に移行し、不正防止や利便性を高める。情報処理量は60倍超に増える。民間の金融機関は低コストで瞬時に決済できる独自ネットワークの構築に動く。中国なども送金網づくりを進めており、デジタル金融が送金のあり方を根底から変えている。

SWIFTが50年ぶり新規格 情報量60倍、国際送金に変革: 日本経済新聞

新しい自由貿易協定も議論

 

サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、BRICSの会合には、プーチン大統領が提案した新世界準備通貨に沿った新しい自由貿易協定に関する議論も含まれていた。

自由貿易協定を構築することは、この貿易の可能性をテープにするための非常に重要な手段であり、中国は他のBRICS諸国と議論する用意がある」と中国の王秀文副商務大臣は述べた。

現在、「ロシアにインドのチェーン店がオープンさせ、またロシア市場での中国の自動車、機器、ハードウェアのシェアを拡大する」ための交渉が進行中だ。

CNN.co.jp : ロシアは貿易を中国やインドに振り向け プーチン氏が表明

BRICS諸国ではさほど大きなインフレは起きていない。

中国とインドの両方へのロシアの石油輸出も、最近「顕著な増加」を見せている。これは、ドイツやイタリアのようなNATO諸国がルーブルでの配達の支払いを拒否しているため、もはやロシアの石油を受け取らないことの裏表の関係にある。
先月、消費者物価指数がわずか2.1%しか上昇しなかった中国を含め、BRICSの大手諸国の一部では、インフレはそれほど大きな問題ではないことが判明した。

「中国の小麦生産量は昨年よりも高く、収穫はほぼ保証されている。中国の豊富な穀物供給は、消費者物価を安定させるために不可欠である」と李克強首相は、変化が発生した場合に中国が金融政策を操縦する余地がいかに大きいかについて付け加えた。

別の報道では、中国は2021年から輸入した穀物を貯蔵しているという。

出典:Putin says BRICS countries are establishing new global reserve currency to replace U.S. dollar – NaturalNews.com

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊦

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊦

飢えと死

2021年10月、ローマで各国首脳が集まったG20では、中国の侵略に対抗するポイントとしてサプライチェーンレジリエンスが議論された。ほとんどの首脳が心配していたのは、中国の領域であるエレクトロニクスとチップだった。
食糧については、食糧農業機関(FAO)と世界食糧計画(WFP)がアフガニスタン、イエメン、アフリカの角での干ばつと飢饉の警告をしばしば無視した以外は、誰も警鐘を鳴らすことはなかった。
私たちはもうすぐ第三の騎手、飢饉に遭遇する。世界とヨーロッパはここ数世代で最も過酷な夏に直面する瀬戸際にある。

ロシアはナチスドイツに焦土化政策で勝った。プーチンのヨーロッパを手なずける戦略も似たようなものだろう。不思議なことに、中国は2021年から穀物を買いこみ食糧を備蓄している。2022年2月のアルジャジーラの報道によると、ロシアとウクライナを合わせると、世界の小麦の25%以上を生産しているという。昨年の小麦の生産物のほとんどはロシアの管理下にあるか、ウクライナの輸出能力から外れている。また中国はトウモロコシや大豆などのカロリー作物を買いだめしており、ヨーロッパへの食料の供給ラインは限られている。

アフリカ人のヨーロッパ大移住の可能性

もうひとつ心配なのは、EUの財政的な強さから飢餓がヨーロッパに与える影響は比較的少ないかもしれないが、アフリカの飢餓が海路でヨーロッパへの大量移住を強要するリスクが大きいことだ。アフリカで食糧が手に入るかどうかは別として、すでに猛暑と思われる夏に、コストの上昇が経済的あるいは自然的な飢饉を引き起こし、かつてない数のアフリカ人がヨーロッパへ向かうことを余儀なくされるだろう。
中国とロシアはアフリカの政治を十分に支配しており、このようなインセンティブを与えることができる。アフリカ連合セネガル大統領マッキー・サルは、4月上旬のプーチンとの会談後、小麦と肥料の輸出を促進するために制裁を解除するよう西側諸国に訴えた。

この夏の経過次第では、インフレを抑えるために石油やガスの価格への圧力を弱め、アフリカからの飢餓による無制限の移民で南欧諸国の政府が崩壊しないように、ロシアへの制裁を弱めなければならないかもしれない。
プーチンは友人の習近平と一緒に、ウクライナでの比較的小さな一回の戦争を通じて世界支配を達成するかもしれない。

死と新しい世界秩序

ウクライナは古い世界秩序の死の第1章でしかない。ロシアは、熱波でエアコンが効かなくなるような暑い夏に石油をより高価にすることで、西側を屈服させる自信があるようだ。それでも不十分なら、アフリカに飢餓を作り出すことで自国のために行動するように仕向けるだろう。結局のところ、民主主義諸国がインフレを抑制し、国境警備を強化することができなければ南ヨーロッパの政府は崩壊することになる。
ロシアは、ヨーロッパ諸国で培った政治的同盟に事欠かない。彼らは、不法移民、歯止めのない物価上昇、安全保障、失業などを掲げて政権に返り咲くかもしれない。

見ると、青白い馬がいた。その馬に乗る者の名は死といい、地獄はその馬に従った。

死に対する備えはできていても、その後に続く地獄にどう対処するかは、今、私たちが理解しなければならないことだ。

出典:The four horsemen of the apocalypse - opinion - The Jerusalem Post (jpost.com)

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500年のカバールの世界支配がいよいよ終わる。

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊤

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊤

エルサレム・ポスト紙より>

 

旧約聖書にある「黙示録の四騎士」のイメージは、人類が危機や戦争に直面したときに繰り返し議論に持ち込まれてきた。エゼキエル書とザカリア書は、四騎士を疫病、戦争、飢饉、そして最後に死として描写しているとしばしば解釈されてきた。

西欧の覇権が終わる


先週、ロシアのプーチン大統領によるウクライナでの戦争が120日を迎えた朝に目を覚ましたとき、われわれは死に向かっていると思った。古い地政学的システムと中世から繰り返されてきた世界秩序の死だ。
多くのことが起こったにもかかわらず、ヨーロッパとロシアは大国として台頭しそして何度も崩壊してきた。今回の疫病、戦争、飢饉のサイクルが西欧の覇権の最後となり、新しい世界秩序の誕生となるようだ。新しい世界秩序は産業革命以前に、世界の富と権力の中心であったアジアとアフリカにパワーバランスを取り戻すだろう。

プーチンのパズル

CNNなどは最近、プーチンウクライナでの終盤戦をロシアの帝国主義的、民族主義アイデンティティの再確立と凝縮して報道している。しかし、ウクライナ戦争は、プーチンの世界支配計画の一歩であるように思われる。欧米の情報機関は「プーチンは末期的な病状で、失うものは何もない」とたびたび発言している。
ウクライナでの戦争は、瀕死の男が遺産を得るために必死でやったと説明することもできるが、実際の行動はこの必死さとはあまり関係がない。兵士、武器、将軍を失い、極度の制裁を受けながらもプーチンは戦い続けている。
「もしウクライナが終盤戦でなかったら」、「もしウクライナが西側諸国を弱体化させるための長期戦であったら」という疑問を抱かなければならない。聖書の予言を分析するとき、多くのwhat-ifも分析する必要がある。

ウクライナ侵攻以前、プーチンのロシアは世界中の紛争の隙間を埋め、米国がコントロールを失った地政学上の重要な舞台で世界の仲裁者となりかけていた。
アフガニスタン、シリア、イラン、マリ、チャド、リビアプーチンのロシアは、あらゆる重要な決定において、その発言力を数えられていた。また、南アジアでは、インド、パキスタン、中国の間で、ロシアが兄貴分となり、平和構築者を演じようとしていた。ウクライナ侵攻の数週間前には、カザフスタンでの奇妙なクーデター未遂に介入し、カザフスタン政府の反乱鎮圧を支援した。
では、この数週間から数ヶ月の間に何が起こったのか?
それはプーチンが過去20年間に蓄積した資本をすべて危険にさらして、突然ウクライナに挑むようになったということだ。
それは国家のプライドなのか、それとも欧米に対する長期的な戦略なのか。

ドラゴンベアー中国・ロシア同盟

中国の「龍」とロシアの「熊」の同盟は必ずしも相思相愛の関係ではなかった。歴史的に見ると、ロシアは常に中国よりもインドを支持しており、4,250kmの陸上国境を共有するこの隣国の間には強い反感があった。
ヘンリー・キッシンジャーが中国に力を与えるという戦略は、実はロシアを弱体化させることだった。そして今50年の時を経て、これが野獣を生み出したように思える。
中国の習近平国家主席の統治以来、中国の強権派とロシアの独裁者は強い絆で結ばれてきた。中露両国は世界情勢における米国の支配に憤慨しており、ドナルド・トランプ前大統領の統治時代、ロシアは中国がこの不安定な大統領の怒りの矛先となることを祝福していた。トランプが国際舞台から撤退したことで、ロシアと中国のグローバルパワーは歯止めがかからなくなった。


そして、最初の騎手である疫病がやってきた。COVID-19が急速に世界的なパンデミックとなったのは、中国の怠慢、透明性の欠如、隠蔽の意志に起因しているのは確かだ。また、世界保健機関(WHO)などの国際機関が中国政府と同様に隠蔽と拡散の責めを負うべき存在であること、それらを中国が支配していたことも明るみに出した。
一党支配の独裁国家である中国よりも、西側の民主主義国家の方が経済的にも社会的にもはるかに大きな被害を受けた。欧米の市場が世論によって壊滅的な打撃を受ける一方で、中国はこの時期を利用して香港をしっかりと支配し、一国二制度公約を撤廃し、習近平の権威に挑戦し始めた億万長者の権力を破壊したのである。
欧米がワクチン接種に取り組み、民主主義や市民の自由と国民の生命を守る必要性とのバランスを取ろうとしたのに対し、中国はロックダウンの計画に固執し中国社会の完全な政治・社会統制を達成しようとした。
COVIDが中国にどんな損害を与えたか、私たちは知る由もない。自由の擁護者が何人消え、何人が本当に死に何が本当に起こったのかは、おそらく何世代にもわたって謎のままだろう。
2月4日、北京で開催された冬季オリンピックの傘下で2人が会談した。プーチン習近平は両国の友好をノーリミットで宣言した。欧州がパンデミックに一定の歯止めをかけ、インフレが急進した矢先、ロシアのミサイルがキエフに降り立った。
ドラギ総裁をはじめとする欧州の人々は、欧州経済を救うために「できることは何でもする」と宣言していたが、プーチンは欧州経済を破滅させるために「できることは何でもする」と宣言したかに見える。原油価格は歴史的な高値に達し、インフレ率はさらに高まった。世界の株式市場は、パンデミック前の水準に回復し始めたところだったが、再び暴落を始めた。


第二の騎手、戦争が始まったのだ。

 



 

出典:The four horsemen of the apocalypse - opinion - The Jerusalem Post (jpost.com)

Book Review「元キャリア官僚が告発する ヤバい! 厚生労働省」

 

Book Review「元キャリア官僚が告発する ヤバい! 厚生労働省

田口勇著「元キャリア官僚が告発するヤバい!厚労省

厚労省の「騙しの手口」は「十分に説明しないことで勘違いさせる」こと

 

著者の田口勇氏は元厚労相のキャリア官僚で科学者だ。
著者は、厚労省の「騙しの手口」は「十分に説明しないことで勘違いさせる」ことだと指摘する。例えば  ──  


厚労省新型コロナウイルスへの認識は当初から今日まで、風邪や季節性インフルエンザとおなじくらいの危険性しかないというもので変わっていない。厚労省はこれを報道関係者に連絡したが、メディアは「新型コロナは特別に怖い病気だ」と連日過剰に報道した。そして厚労省はこれらの報道を黙認してきた。
なぜ厚労省は国民をこうして騙してきたのか。それは

  1. 政治を動かし、医療関係の予算を確保して組織を充実させ、権限を広げたいという思惑
  2. 国民が新型コロナに感染することを恐れて「受診控え」がおこり2020年度の医療費は過去最大の減少となったため、医療費が抑制できそうだと判断した

からだという。

2021年3月24日、厚労省職員23人による銀座での大宴会という事件が起こった。

厚労省官僚「銀座で0時頃まで23人宴会」のあぜん | 新型コロナ、長期戦の混沌 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

国民を勘違いさせ今日の恐ろしい状況をつくったのにも関わらず、
厚労省職員は当初から新型コロナが怖くないことを知っていたので、「そろそろ世間もメディアもおかしいことに気がついただろう」と勘違いしていたことが露呈した>
のがこの事件だった。

製薬会社から資金提供を受けていた専門家や医師のリスト(金額入り)も掲載されている

ファイザー社ー4800人に7.7億円、アストラゼネカ社ー6400人に8.6億円、武田薬品工業ー7700人に11億円、MSD製薬(メルクグループ)ー7000人に10億円(いずれも1年間)  ──  ファイザーアストラゼネカ武田薬品工業、MSDから資金提供をうけていた専門家の数は驚くべき多さだ。また、厚労省審議会の委員の15人中6人が武田から過去3年間に資金提供を受けていた。製薬会社から年間1000万円以上の謝礼金を受け取っていた医師が約100人もいる。計算すると、週の半分以上は診察そっちのけで講演会などに出かけていたことになる。

厚労省は『信じてはいけない』」

 

著者によると、厚労省職員の「怠ける技術」は次の4つだ。
①    がんばっているふりをする
②    がんばってもどうにもならないことを予測する
③    がんばらない方が良いことを主張する
④    がんばらなくてもいい環境をつくる

先日、厚労省がワクチンの接種歴“不明”なら“未接種”にするという不可解なワクチンデータ修正を行っていたことがテレビやネットで大々的に拡散された。
一部の人々はこれを「不適格なデータ」と表現していたが、これは「改ざん」だ。

下図は本書に掲載された厚労省のパンフレットのグラフのカラーのものだ。
右のグラフの「国内」が間違っている。新型コロナに感染した場合(約30万人)の心筋炎等の発症数ではなく、「入院」した人数(4798人)を用いて計算しているからだ。正しく計算すると右のグラフの国内の834という数字は10になる。

なぜこれほどに厚労省は間違えるのだろうか?著者はそれは、
①    裏の思惑があるから
②    デタラメでいいと思っているから
③    国民のためではないから
④    きちんと調査・分析していないから

だという。
CBCの取り上げた上記の件は ①であり、その「裏の思惑」とはなんとしてもワクチンを打たせたいからだ。

 

著者はあとがきの最後をこう結んでいる。
厚労省は「信じてはいけない」のだ>

この本を読むと厚労省官僚の内在的論理がよくわかる。

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、ウクライナは戦争に負けたのだ。

 

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、ウクライナは戦争に負けたのだ。

ストルテンベルグの本音

NATOの事務総長イェンス・ストルテンベルグは、フィンランド大統領との会談後、同盟の目標はロシアとの和平交渉中にウクライナの立場を強化することだと述べたが、一つの「痛ましい文章」を追加した。

「すべての和平合意には、領土を含む妥協が伴う」

「平和は可能だ。唯一の問題は、どのような平和に支払う意思があるかだ。どれだけの領土、どれだけの独立、どれだけの主権を平和のために犠牲にできるかだ」

「それは最も高い代償を払うものの意思決定次第だ」

その間もNATOと同盟国は「いずれ和平交渉が成立したときに団結を固める」ために武器を供給し続けると述べた。

ソース:NATO's "slap" to Ukraine: In the end, you will have to - WorldEnglish - on B92.net

 

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、戦争は負けたのだ。

 

バージニア州上院議員のリチャード・H・ブラック(元大佐)の話がTelegramで発信された。

ブラックは上記のストルテンベルグの発言も引用しながら大要次のように語っている。

  • ウクライナは戦争に負けた。
  • ウクライナはもうほとんど弾薬がない。
  • ウクライナは毎月6000人の兵士を失っている。アメリカがベトナムで受けた被害の60倍だ。
  • ウクライナは終わった。
  • NATOは戦争が負けたことを認識している。
  • バイデンはロシアの貿易を締め付けようとしたが失敗した。
  • 制裁戦争は失敗した。
  • 世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、戦争は負けたのだ。

 

 

ストルテンベルグは19日も「ウクライナ戦争は何年も続く可能性がある」といったが…EUとイギリスの敗北

ロイターは次のように伝えた。

ストルテンベルグ事務総長はウクライナでの戦争は何年も続く可能性があるとの見解を示した。またウクライナ軍に最先端兵器を供与すれば、東部ドンバス地方をロシア軍の支配から解放できる可能性が高まると指摘した。

ドイツ紙のビルト日曜版に対し「われわれは戦争が何年も続く可能性に備える必要がある。ウクライナへの支援を弱めてはならない」と語った。

 

カリーニングラードを巡って何かが起きた。そしてEUとイギリスは敗北したらしい。

これは”身内”であるNATOEU、そしてアメリカ、イギリス、カナダ、日本と世界への表向きのメッセージだ。何年間かは続くだろう。だが彼らやセレンスキーがいっているようにずっとではない。

ソース:ウクライナ戦争、何年も続く可能性=NATO事務総長 | ロイター

 

ゼレンスキー "Man in Green"

 

ゼレンスキーがいつもずっと緑色の服しか着ないのは、CGの撮影のため。
CGでWEFやG7等、あちこちの会議に”出演”するだけでなく、ウクライナで撮られたとされる動画等を配信するためだ。

彼はずっと母国にはいないといわれている。

ロシア軍、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領

 

ロシア軍、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領

マウリポリに続いてゼベロドネツク

 

ロイターは下記のように報道した。

ロシア軍は25日、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領した。ロシアとウクライナ双方が確認した。
セベロドネツクのストリュク市長は「今やロシアの完全な占領下にある」と認めた。セベロドネツクの陥落は、南東部の港湾都市マリウポリの先月の占領以降、ロシアにとって最大の勝利となる。

記事中のゼレンスキーの発言はつまり「これまで失った都市は取り返せない。戦争は勝利できない」ということだ。

ゼレンスキー大統領は、セベロドネツクなどこれまでに失った都市を取り戻すと演説。同時に「(戦争が)いつまで続くのか、勝利が見えてくるまでにあとどれだけの犠牲を払わねばならないのか分からない」と述べた。

EUリトアニアによるカリーニングラード封鎖を見直しを表明し、ロシアはマウリポリに続いてセベロドネツクも占領した。

この”紛争”は予想通りロシアの勝利へと動いている。

 

田中宇氏のおもしろい見方

 

国際情勢解説者、田中宇氏がブログの「プーチンの偽悪戦略に乗せられた人類」という記事で面白い見方を示した。

2月24日のロシアのウクライナ侵攻は、ロシアが嵌められたという論調が多い中、そうではなく、嵌められたのは欧米諸国ではないかというものだ。
軍事だけでなく封鎖された経済においても、ここまでのロシアの見事な対応を見ているとそうかもしれない。欧米の1枚上手を行っている。

 

出典

茶番劇をもう一度:「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊦

 

茶番劇をもう一度:「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊦

ワクチンによって免疫系が損傷し、ヘルペス感染が再燃し、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、多臓器不全症候群などの症状を引き起こし、それがサル痘であると言われている

 


下のグラフは、英国保健安全庁の2022年の第3週、第7週、第13週のCOVID-19ワクチン調査報告書のデータによる、イングランドの3回接種者におけるCOVID-19ワクチンの効果を示している。



データによると、少なくとも2022年初頭からワクチン効果は前月比で低下しており、最も低い効果を記録したのは60~69歳のマイナス391%という衝撃的な数字だった。この年齢層は、3週目のマイナス104.69%から低下し、最も急激な低下を経験している。
ワクチン有効性がマイナスであることは免疫系の障害を示している。なぜなら、ワクチン有効性は、実際にはCovid-19ワクチンの有効性を示す指標ではないからだ。ワクチン有効性はCovid-19ワクチンの有効性を示すものではなく、ワクチン接種を受けた人の免疫系のパフォーマンスを、ワクチン未接種の人の免疫系のパフォーマンスと比較する指標である。

なぜそれはCovid-19ワクチンの評価基準にはならないのだろうか?なぜなら、このワクチンは私たちの細胞に侵入しDNAを操作して、オリジナルのSARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質とされるものを数百万個作り出すように指示するからだ。そして、免疫系はこれらのスパイクタンパク質を体外に排出しようとするが、将来SARS-CoV-2ウイルスに遭遇した場合、再びそれを行うことを覚えていなければならないという理屈である。

つまり、上記のUKHSAのデータが証明しているように、免疫系が本来の仕事を行えないばかりか、ワクチン未接種の人の免疫系よりもはるかに悪い仕事をしているとすれば、これはCovid-19ワクチンが長期にわたって免疫系を傷つけ、今も傷つけ続けていることを意味している。

その結果ヘルペス感染が再燃し、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、多臓器不全症候群などの症状を引き起こし、それがサル痘であると言われているのだ。

「サル痘」は、恐怖のキャンペーンを再び導入し、さらなる強硬な規制を実施することを可能にし、私たち全員が当然と思っていた基本的人権が永遠に失われるデジタルID/社会信用システムの実施への切符となる

 

しかし、これはこのことを隠蔽するために行われているだけでなく、当局は技術的な議題を進めるためにこれを利用している。
政治家と企業のリーダーたちの隠れた同盟は、国家経済を崩壊させ、グローバルなデジタル通貨導入への道を開く目的でCovid-19のパンデミック疑惑を悪用した。これらの指導者には、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相、イギリスのボリス・ジョンソン首相が含まれている。

「サル痘」は、彼らが恐怖のキャンペーンを再び導入し、さらなる強硬な規制を実施することを可能にし、私たち全員が当然と思っていた基本的人権が永遠に失われるデジタルID/社会信用システムの実施への切符となるのだ。

今年に入ってから、多くの国がネット検閲の拡大、実質的な社会信用システムの導入、デジタルIDの導入計画を発表し、国家デジタル通貨の導入構想も浮上している。

ここでは、ほんの一例だが関連する記事の一覧を紹介する。

英国政府、2022年に社会的信用システムを開始へ
中国型社会信用システムの実験場にもなりつつあるウィーン
イタリア、ディストピア的な社会的信用システムの導入を発表、準拠した市民は "良い行動 "をすれば報われる
EUが「デジタルサービス法」でネット検閲の拡大に合意し、世界各国の政府がデジタルID&社会的信用システムの導入に向け、足並みを揃えて動き出した。
受信デジタルIDシステムの危険性
もし、当局があなたやあなたの子供たちのためにどのような社会を作ろうとしているのか知りたければ、中国を見ればいい。
金融機関を介したソーシャルエンジニアリング。オランダの銀行が顧客の支出をCO2排出量と関連付け
マクロン大統領再選後、数日でデジタルIDが導入される。
英国政府は、ディストピア的な全国的デジタルID推進の一環として、22年4月に新しいデジタルID技術を開始する予定。


しかし、これがうまくいくためには、世界経済フォーラムテクノクラートが入り込んでいる各国家の当局が、国民を味方につける必要がある。

そして、彼らは過去2年間、大多数の人々がCovid-19の制限を疑うことなく遵守してきたことで、これが問題にならないことを知っている。特に、買収され金をもらった主流メディアが彼らを助けてくれるときは。

 

追加情報

 

米英を中心にWHOは「パンデミック条項」を批准しようとしたが、中露の反対でできなかった。サル痘も公衆衛生上の緊急事態にはあたらないとしたことで、ディープステート試みはまたまた後退した。

欧米などを中心に報告が相次ぐ「サル痘」について、WHO=世界保健機関は専門家による緊急の委員会を招集し「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」にあたるかどうか協議したが、25日、現時点では緊急事態にはあたらないと判断したと発表。

おまけの動画

 

<NZ首相 ジャシンダ(ジャック)・アーダーン>



出典:“Monkeypox” is only circulating in Countries where the population have been given the Pfizer Vaccine & is being used to advance a Technocratic Great Reset – The Expose (expose-news.com)

 

茶番劇をもう一度:「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊤

 

茶番劇をもう一度:「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊤

2022年5月中旬頃から、主要メディアで「サル痘」という言葉を何度も耳にしたり目にしたりすることが多くなった。

50年以上前にアフリカでヒトの間で発見されて以来初めて、サル痘ウイルスがアメリカ、イギリス、カナダ、ブラジル、オーストラリア、ヨーロッパのほとんどの国で同時に流行しているといわれている。
しかし偶然にも、過去50年ほどの間サル痘が風土病であるアフリカの一部の国を除いて、サル痘が流行しているとされる国はすべて、ファイザー社のCovid-19ワクチンを国民に配布している国である。
世界保健機関(WHO)は、ファイザー社のワクチンを接種していない国からは、サル痘の報告を1件も受けていない。

これは2度目の茶番パンデミックではない。大リセットを推進するためだ。

 

これはなぜだろうか。

それは、この2年間で世界を襲った2度目のパンデミックを目撃しているからではない。われわれは今、免疫系に計り知れないダメージを与える実験的なmRNAワクチンを何百万人もの人々に行った結果を目の当たりにしているのだ。
公衆衛生当局は今、Covid-19ワクチンによる帯状疱疹を隠蔽しようと躍起になっており、『大リセット』を実施するという彼らの技術的課題を進めるための機会としてこの問題を利用している。

下の画像を拡大して、2022年5月以降にW.H.O.にサル痘の症例を報告した国と、ファイザー社のCovid-19ワクチンを配布した国をじっくり比較してみよう。


サル痘の症例が報告された国はすべてファイザー社のジャブを配布している。そして、ファイザー社のジャブが投与された国の中で、サル痘の症例をWHOに報告していない国はほんの一握りだ。

50年間アフリカの2,3の国でしか流行らなかったサル痘が、突如、ワクチン接種を推進した国々に現れた不思議

 

ヒトのサル痘は、1970年にコンゴ民主共和国で9歳の男児に初めて確認された。それ以来、アフリカの11カ国でサル痘のヒトの症例が報告されている。アフリカ以外で初めてサル痘の発生が記録されたのは2003年になってからで、これは米国でのことだった。

この50年間、サル痘はアフリカの2、3の国以外では全く流行らなかったのに、Covid-19が出現したと言われてから2年もしないうちに、サル痘が突然欧米のすべての国で流行し、公衆衛生当局、主要メディア、世界保健機関によって大々的に宣伝されているのは不思議だと思わないだろうか?
サル痘の症例が報告されているすべての国が、ファイザー社のワクチンを国民に配布しているのは不思議だと思わないだろうか?

 

今いわれているサル痘の正体は、ワクチンによる免疫低下が原因のヘルペス感染症帯状疱疹、自己免疫性水疱症などだ。

1988年に発表された科学的研究によると、サル痘と水痘を区別することは事実上不可能である。そして、水疱瘡は水痘帯状疱疹ウイルスによって引き起こされ、その近縁種の単純ヘルペスウイルスと同様に、生涯にわたって体内に定着するのである。

水痘は性器ヘルペスと同様、神経細胞の中に潜んで何年も沈黙を守り、後に再活性化し、水ぶくれや火傷を伴う皮膚障害である帯状疱疹という形で大惨事を引き起こす可能性がある。

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/2907258/

いまいわれている「サル痘」の正体は、Covid-19ワクチンによるヘルペス感染症帯状疱疹、自己免疫性水疱症など、Covid-19ワクチン接種による免疫力の低下がもたらす病気なのだ。

Covid-19ワクチンでヘルペス/帯状疱疹に関する有害事象が劇的に増加

 

CDC のVAERSデータベースによると、2022年6月3日現在、CDCはCovid-19ワクチンの副反応として発生したヘルペス帯状疱疹感染に関する18,026件の報告を処理した。
一方、同じVAERSデータベースによると、CDCは2008年から2020年の間に利用可能なすべてのインフルエンザ予防接種の副作用として発生したヘルペス/帯状疱疹感染症に関する1,052件の報告しか受け取っていない。

この数字だけでも、Covid-19ワクチンのためにヘルペス/帯状疱疹に関する有害事象が1,614%も増加したことがわかる。


これは、Covid-19のワクチンの本数が多いからではない。

CDCによると、2008年から2020年の間に17億個のインフルエンザ・ワクチンが投与された。しかし、「Our World in Data」によると、2022年5月27日現在、米国で実施されたCovid-19ジャブは5億8804万回に過ぎない。

この数字をもとに、100万回投与あたりのヘルペス帯状疱疹感染症に関する有害事象の発生率を計算することができる。
結果は以下の通りだ。

Covid-19ワクチン100万回投与あたりのヘルペス帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率は、インフルエンザ・ワクチン100万回投与あたりのヘルペス帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率より4,925%高いことが、入手したデータから判明している。したがって、この米国政府の公式データは、Covid-19のワクチン接種が、少なくとも帯状疱疹の発症リスクを4,925%増加させたことを証明している。

FDAが公表を75年遅らせようとしたファイザー社の機密文書には、サル痘と極めて類似したもう一つの症状、自己免疫性水疱症も記載されている。

この症状は、ファイザー再発行_5.3.6 postmarketing experience.pdf文書の最後にある、9ページに及ぶ特別な有害事象のリストの中に隠されている。

自己免疫性水疱症は、全身の皮膚や粘膜に水疱ができる病気だ。口、鼻、喉、目、生殖器などが侵されることがある。この病気は完全には解明されていないが、「専門家」はこの病気になりやすい遺伝的傾向を持つ人が、環境上トリガーに接触したときに誘発されると考えている。これは化学物質や薬かもしれない。例えばファイザーのCovid-19ワクチンのような?

BNT16262のAESI評価

ファイザーワクチンは自然免疫系を破壊する。

また、同じファイザー社の文書には、mRNACovid-19ワクチンに関連して特に注目すべき有害事象としてヘルペスウイルス感染症が挙げられている。

ファイザー社のワクチンが米国と英国で緊急使用許可を得てからわずか2カ月後の2021年2月末までに、ファイザー社にはヘルペス感染に関する報告が8152件寄せられており、そのうち18件はすでに多臓器不全症候群に至っている。

なぜファイザー社のワクチンは、私たちが聞かされているサル痘病と驚くほどよく似た病気を引き起こすのだろうか?それは、自然免疫系を破壊してしまうからだ。



 

出典:“Monkeypox” is only circulating in Countries where the population have been given the Pfizer Vaccine & is being used to advance a Technocratic Great Reset – The Expose (expose-news.com)

Covidワクチン注入後の精子数減少を示す新しい研究データ ーそれは破壊的だ

 

 


Covidワクチン注入後の精子数減少を示す新しい研究データ ーそれは破壊的だ

アレックス・ベレンソン著

17日、Andrology誌にファイザー社のmRNACovidジャブの2回目の投与後に男性の精子数が大きく減少したことを示す査読付き論文が掲載された。
イスラエルにある3つの不妊治療クリニックに精子を提供した男性からのカウントに基づくと、この発見は医学的にも政治的にも破壊的である。

40歳以下の男性にmRNAワクチンの接種を勧めること、ましてや強制することは破滅的な誤りであることを示す証拠

 

この問題はmRNAワクチンに不妊のリスクが隠されているかどうかという、mRNAワクチンに関する最もホットなボタンの核心を突いている。この問題は、2021年初頭から煮詰まっている。ラットの実験でワクチンが卵巣や精巣に到達したことを示すデータ、およびその他の報告を受けて、私がこのワクチンが過剰な流産を引き起こしたことを報告したからである。

それ以来、メディアの「ファクト・チェッカー」や公衆衛生当局は、この懸念とそれを提起する人物を退け馬鹿にしてきた。

Fact Check-No evidence that COVID-19 vaccines affect male fertility | Reuters

5億人の男性がmRNAワクチンを受けた今、懐疑論者は正しかったのだ。またしても、である。イスラエルの論文は、ワクチンが男性の精子の数にシステム的なリスクをもたらすかもしれないという確固とした証拠を示している。またしても、陰謀論であったはずのことは、今やセオリーになった。

この論文は作用機序について直ちに答えを出さなければならない問題を投げかけている。心筋炎のリスクに加えて、この発見は40歳以下の男性にmRNAワクチンの接種を勧めること、ましてや強制することは破滅的な誤りであることを示す証拠となるものだ。

精子数の減少は一過性のものという主張は間違っていた

 

しかし、ファクトチェッカーの著者らは、5ヵ月後には精子レベルが回復したことを報告しこの発見を正当化した。つまり、精子の減少は一時的なものに過ぎないというのである。
数週間から数ヶ月でオミクロンに対する有効性が失われる「ワクチン」と比べても、5ヶ月間の減少は家族を持とうとする人にとって一時的なものとは言い難い。
他のライターも指摘しているように、この論文の実際のデータは5ヶ月後に精子のレベルが正常に戻ったという議論を裏付けるものではない。実際、いくつかの指標では、レベルは低下し続けている。

mRNAワクチンに懸念を抱かせる可能性のあるデータを公表する研究者の間では、今や当たり前となった戦術

 

著者たちはこの事実を認めるどころか、自分たちのデータについて可能な限りのスピン(パブリック・リレーションズ (PR)において、特定の人に有利になるような非常に偏った事件や事態の描写)をかけると同時に、他の研究者が自分たちの目で現実を確認できるように、論文の最後のほうに自分たちの数字を掲載したのである。

この戦術は、mRNAワクチンに懸念を抱かせる可能性のあるデータを公表する研究者の間では、今や当たり前のものとなっている。これは、政府が世界中で10億人以上に投与している予防注射の安全性と有効性について、深まる危機を隠そうとする圧倒的な政治的圧力に応えたものだろう。

下のグラフは、射精した精液中の精子の数である「総運動数」が、2回目の注射の3〜5ヵ月後(T2)に22%減少し、最終回(T3)にやっと回復したが、注射前の水準よりまだ19%低かったことを示している、重要なグラフである。

Covid-19ワクチン接種BNT162b2は、精液提供者の精液濃度と総運動数を一時的に損なう。アンドロロジー、2022年6月17日

 

体内でのスパイクタンパク質の増産のために精子数の減少は回復しない。

さらに重要なことは、精子数の減少を短期的あるいは中期的な炎症のせいにはできないということだ。なぜなら、mRNAによって生成されたスパイクタンパク質は、私たちの免疫細胞に抗スパイク抗体の全身的な産生を増加させるからだ。もしそうであれば、短期的に精子数が減少し、時間の経過とともに元に戻ることが予想される。しかし、mRNAを注射した直後は精子の総数に影響はないが、数ヵ月後には減少し、ほとんど回復しない。

 

事実をごまかす統計の操作

 

この不愉快な現実をごまかすために、研究者たちは、5ヵ月後に平均値ではなく中央値が回復していることに注目した。(1、2、3、4、20と続くと、中央値は3になるが、平均値は30を5で割った6になる)。

中央値も平均値も貴重な統計量となり得る。平均値ではなく中央値を用いると、極端な異常値を隠すことができる。この場合、平均値が中央値よりもずっと下がっているということは、おそらく2回目と3回目の両方の期間で精子数がほぼゼロになった男性がいたことを示すものであり、この事実は中央値の変化よりも間違いなく重要である。

親は子に説得せよ

 

つまり、このデータは簡単に説明できるものではないし、メディアがいくら無視したくてもできないものだということである。精子数の減少は、mRNAワクチンによる長期的な健康への影響について、明らかになりつつある暗いイメージの一部であり、それだけで、親が自分の子供をこの強力なバイオテクノロジーにさらす危険を冒さないよう説得するものでなければならない。

 

この件に関する他のブログ記事

 

ナカムラクリニックの中村篤史医師のブログも同じ問題に言及している。

コロナワクチンと男性不妊|中村 篤史/ナカムラクリニック|note

 

出典:Data From a New Study Shows Falling Sperm Counts Post-Covid Injection – It’s Devastating – The Expose (expose-news.com)

「ソ連」は解体していなかった!カリーニングラードへの列車通過を拒否したリトアニアは、独立を取り消されるかもしれない。

 

ソビエト連邦」は解体されていない。リトアニアは独立を取り消されるかもしれない。

カリーニングラードへの列車通過を拒否したリトアニアは、独立を取り消されるかもしれない。

リトアニアがロシアの飛び地カリーニングラードへの列車通過を拒否した。

ロシア西部の飛び地カリーニングラード州のアリハノフ知事は18日、リトアニアが同日、欧州連合(EU)の制裁対象の貨物を積んだ列車について、ロシア本土からリトアニア経由での同州への乗り入れを禁止したと通信アプリに投稿した。
ロイター通信によると、リトアニア鉄道が禁止を確認。石炭や金属、建材などが対象で、通過する貨物の半分に相当する。アリハノフ氏は、北西部サンクトペテルブルクから船で物資を運ぶとし、市民にパニックに陥らないよう呼びかけた。

作家の佐藤優氏は、もしこのカリーニングラードポーランドリトアニアが攻め込むと第3次世界大戦が勃発するという趣旨の発言をしている。
実際に、ドイツが第二次世界大戦を始める原因となったのは、ポーランドによる同様の禁止措置だった。

出典:AP

露飛び地への列車通過拒否 リトアニア、EU制裁で - 産経ニュース (sankei.com)

カリーニングラード地域の封鎖は、ロシアとNATOとの戦争の勃発の理由になる可能性があります 。EUはロシア に対する制裁の5番目のパッケージに関するPRを公開しました。 この文書は、特に、ロシア および輸送事業者による領域を通過する商品の輸送を禁止しています。

今日の第三次世界大戦に近づく1つの拡大のステップだ。事実上、カリーニングラード支配下に置く西側諸国は、ロシアをバルト諸国に巻き込むように仕向けている。

カバールとその手先であるディープステイトは、全世界を戦火に引きずり込むことでしか生き延びる方法がないと必死だ。

出典:朝日新聞GLOBE

ロシア安保理事会議長  ──  「リトアニア国民に深刻な影響を与えるだろう」

 

RTは次のように報じた。

ロシアのカリーニングラード地方に対するリトアニアの輸送「封鎖」に対するモスクワの報復は、リトアニア国民に深刻な影響を与えるだろう、とロシアの安全保障理事会議長ニコライ・パトルシェフは述べた。

Russia threatens Lithuania with ‘serious’ consequences — RT Russia & Former Soviet Union

 

「深刻な影響」とはなんだろう?

TwitterのUkraine Newsというアカウントはこうtweetしている。

リトアニアの独立は、ロシアの下院によって取り消される可能性がある」

ソビエト連邦」は解散していない

 

確認できなかったので今まで記事にしていなかったが、やはり「ソビエト連邦」は解散していないようだ。

解散していないのであれば、5月の国連安保理事会で「ウクライナは”討議すべき紛争”である」という表現を選んで声明を出したのはわかる。ウクライナソビエト連符であり、現行のロシアとウクライナの”戦争”は戦争ではなく国内問題だということになるからだ。

ロシアの安全保障理事会議長ニコライ・パトルシェフの「リトアニア国民に深刻な影響を与えるだろう」という発言は、上記のtweetにあるように、やはりリトアニアの独立承認を取り消すということになるのだろう。その決定がなされた場合、リトアニアが唯々諾々と従うとは思えないが…。

この問題については今後とも追跡したい。

英独仏伊首脳らがウクライナ訪問 ー 連帯感アピールも、具体策は未知数

 

フランスのマクロン大統領、ドイツのショルツ首相、イタリアのドラギ首相、ルーマニアのヨハニス大統領が16日、ウクライナの首都キーウ(キエフ)を訪問し、ゼレンスキー大統領と会談した。

翌17日にはジョンソン首相が2度目のキエフ電撃訪問した。

制裁されているのはヨーロッパの方である。

 

ロシアを経済制裁したのはいいが、ロシア産の化石燃料が入らなくなって反対に最も”経済制裁”されているのがヨーロッパだ。
ヨーロッパに自国の化石燃料を回そうとしたアメリカは、国内最大級のテキサスのパイプラインが爆発破裂したため、輸出どころか自国のエネルギーを支えられるかどうかという状態に陥ってしまった。いまや戦略備蓄石油を猛烈な勢いで消費せざるを得ない状況に追い込まれた。ヨーロッパどころではない。
ロシアは石油取引の代金決済をロシア・ルーブルに指定し、ルーブルは2015年以来の高値にある。ウクライナでの資金洗浄もできなくなってしまった。これらの国には資源はなく、ここに集まってきた首脳たちは、紙切れのような価値しかなくなってしまった自分たちの不兌換紙幣しかなくなった状況で、なんとかして生き延びていく方途はないかと話し合ったのだろう。

独仏伊首脳らがウクライナ訪問 連帯感アピールも、具体策は未知数(字幕・17日) | ロイタービデオ (reuters.com)


その後の情報

EUカリーニングラード封鎖を見直し。

EUはロシアのカリーニングラード地域に「封鎖」を課すことを望んでおらず、排他的な地域に出入りする交通を「遮断」することを避けるために制裁ガイドラインを見直すと、ブロックのトップ外交官ジョゼップ・ボレルは木曜日に述べた。

註:ジョセップ・ボレルは欧州連合EU)の外務・安全保障政策上級代表。

EUは最悪の事態を回避した。

EU to review Kaliningrad blockade — RT Russia & Former Soviet Union