アメリカ国民の約半数がワクチン接種を回避していた！

アメリカ コロナウイルスとワクチン

 

 

アメリカ国民の約半数がワクチン接種を回避していた！

CDCによると、米国では7420万人がCovid-19ワクチンを一度も接種しておらず、さらに1億5700万人が2回目、3回目の接種を拒否している。

アメリカ国民はCovid-19注射の効果に関するバイデン大統領のプロパガンダと嘘を見抜いた。


CDCのデータによれば、アメリカの全人口の70％がCovid-19ワクチンの1回目、2回目、3回目の接種を受けていない。アメリカの民衆はCovid-19ワクチンの効果に関するバイデン大統領のプロパガンダと嘘を見抜いていた。

ジョー・バイデン大統領はアメリカ国民に嘘をつき、今も嘘をつき続けている。2021年7月、バイデンは 「これらのワクチンを受けていればCOVIDにかかることはない」、「ワクチンを受けていれば入院することはないし、ICUユニットに入ることもないし、死ぬこともない 」と虚偽の発言をした。
そして2021年12月、バイデンは「これはワクチン未接種者によるパンデミックだ。ワクチン接種者ではなくてワクチン未接種者だ。彼らが問題なのだ。誰もが自由とワクチンや検査を受けないことを話している。それってなんだ？愛国心はどうなったんだ？ワクチンを受けることで、他の人に病気をうつさないようにしようではないか」と語った。

バイデン大統領の上記の発言が真っ赤な嘘であることを証明する証拠はたくさんあるが（こちらを参照）、中でも最も滑稽な証拠は、2022年4月初めに行われた「Gridiron Dinner」にジャーナリストや政府指導者が出席したために起きた最近のアウトブレイクに間違いないだろう。それはワシントンDCで毎年開催されるイベントだ。
イベントに参加したすべてのゲストは、ワクチン接種の証明書を提示することが求められた。1週間後、630人の完全なワクチン接種/ブースター接種を受けたゲストのうち、少なくとも72人がCovid-19の陽性と判定された。

しかし我々が記録を正すまでもなく、大多数のアメリカ国民はバイデン大統領の嘘をすでに見抜いているようだ。なぜなら、米国疾病管理センター（CDC）が発表したデータによれば、7420万人のアメリカ人がいまだに全くワクチンを受けておらず、さらに1億5700万人のアメリカ人が2回目、3回目のCovid19のワクチンを拒否しているからだ。
つまり、全米の50％が過去2年間にアメリカ政府、アンソニー・ファウチ博士、主流メディアが流したプロパガンダと嘘に対して賢くなった可能性があるということだ。

アメリカの全人口の55%に相当する1億8280万人が、政府や主要メディアが垂れ流した嘘やプロパガンダに目覚めていた！

 

 

米国疾病対策センター（CDC）は、米国におけるCovid-19のワクチンについて、下記のデータを提供している。

１回目接取に関するデータ

2回目接種実施日

３回目接種に関するデータ

われわれは、上記のCDCから提供された数字をもとに、米国における1回あたりの総接種率対総接種拒否率を示した以下の図を作成した。


上記からわかるように、CDCによると2022年5月2日現在、2億5700万人が1回目の接種を受け、2億1970万人が2回目の接種を受け、1億7000万人が3回目の接種を受けていることになる。
つまり、未接種の7420万人に加え、1回目の接種を受けた人のうちさらに3800万人が2回目の接種を拒否し、2回目の接種を受けた人のうちさらに1億1900万人が3回目の接種を拒否しているのだ。
これは、アメリカの全人口の70％が、1回目、2回目、3回目のCovid19ワクチンのいずれも受けていないことに等しい。

しかし上記の表には、Covid-19の接種対象でない5歳未満の子供も含まれている。そこで上記のCDCから提供された数値をもとに、アメリカにおける接種対象者の1回あたりの総接種率対総接種拒否率を示した以下のグラフを作成した。

Covid-19の接種対象者のうち、未接種を選択した人が5470万人いるのに加え、1回目の接種を受けた人のうち3790万人が2回目の接種を拒否し、さらに2回目の接種を受けた人のうち9020万人が3回目の接種を拒否している。

この2年間で、政府や主要メディアが垂れ流した嘘やプロパガンダに目覚めた人の数は1億8280万人で、これはアメリカの全人口の55%に相当する。

感染症のリスクの増大の原因は、ワクチンによる後天性免疫症候群（VAIDS）である。

 

米国では約1億8300万人が、これまでに行われた最大の実地実験に参加することを拒否している。「選ばれた」大統領がワクチンを接種すればCovid19が広がらないという誤った主張をして、ワクチンを接種することが愛国者の義務だと言ったにもかかわらず、である。

バイデン大統領はこれほど多くの人々が彼の嘘を無視することを選択したことに、おそらく安堵のため息をついていることだろう。なぜならカナダ政府が発表した公式データの研究によれば、ワクチン接種者はワクチン未接種者に比べてCovid19に感染する確率が4倍、Covid19で入院する確率が2倍、Covid19で死亡する確率が2倍になっていることが分かったからである。

このようなことが起こる理由として、Covid19のワクチンによってワクチン関連増強症（VAED）や抗体依存性増強症（ADE）が起こっていることが考えられる。しかし、これでは感染リスクの上昇を説明できない。
しかし、入院や死亡のリスクの増加だけでなく、感染症のリスクの増加を説明する別の条件がある。
その症状とは、後天性免疫不全症候群のことだ。(詳しくはこちら)

 

出典：74.2 million people in the USA have not had a single dose of a Covid-19 Vaccine, & another 157 million have refused a 2nd or 3rd dose according to CDC – The Expose (expose-news.com)

■

 

マクロン、トルドー、アーダーン、ボリス・ジョンソンなど、元WEFのヤング・グローバル・リーダーの隠された同盟は、グレートリセットを実施するために連携している。 

WEF コロナウイルスとワクチン トルドー ゼレンスキー

 

マクロン、トルドー、アーダーン、ボリス・ジョンソンなど、元WEFのヤング・グローバル・リーダーの隠された同盟は、グレートリセットを実施するために連携している。 

世界各国の190以上の政府が、ほぼ同じ方法でCOVIDパンデミックに対処し、監禁、マスクの義務付け、ワクチン接種カードが今やどこでも一般的になっているのはなぜだろうか。

その答えは「ヤング・グローバル・リーダーズ」


その答えは、世界経済フォーラム（以下、WEF）のクラウス・シュワブ氏が設立・運営し、現在の著名な政治家やビジネスリーダーが多く通ったヤンググローバル・リーダーズという学校にあるのかもしれない。

< 参考：ヤング・グローバル・リーダーズ・フォーラムのHP >

The Forum of Young Global Leaders

 

政治家や企業のリーダーたちの隠れた同盟が国家経済を崩壊させ、グローバルなデジタル通貨を導入する目的でパンデミックを悪用しており、これらのリーダーにはフランスのエマニュエル・マクロン大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、ニュージーランドのジャシンダ・アルダーン首相、英国のボリス・ジョンソン首相が含まれている（現東京都知事の小池百合子氏もだ）。

これはフィクションではなく事実だ。世界経済フォーラムのクラウス・シュワブ会長自身が次のように言っているのを聞いて欲しい。

メルケル夫人、ウラジーミル・プーチン*など、彼らは皆、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーに選ばれていますが、私たちが今本当に誇りに思っているのはトルドー首相やアルゼンチン大統領など、若い世代の人たちです。だから、私たちは各国の内閣に浸透しているわけです。
昨日、トルドー首相のレセプションに出席したのですが、閣僚の半数が世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーなんですよ。

*本物のプーチンは既に死亡しており、その後数人のダブル（影武者）が彼の役を務めているという。つい最近、プーチンのダブルはグレードアップされて戻ってきたばかりだ。

WEFとそこに集まる人々

 

1971年、ドイツの経済学者で機械工学者のクラウス・シュワブ氏が若干32歳でスイスに設立したNGO、世界経済フォーラム（WEF）の話から始まる。WEFは、毎年1月にスイスのダボスで開催される、世界中の政財界のリーダーが集まり、その時々の問題を議論することを目的とした会議で、一般によく知られている。
現在では、約1000社の多国籍企業から出資を受け、グローバリストのパワーエリートにとって世界で最も重要なネットワークの1つとなっている。
WEFは1987年までヨーロッパ経営者フォーラムと呼ばれていたが、1971年2月の第1回会合で、この時点で31カ国から440人の経営者を集めることに成功している。それまで国際経験や職業経験のほとんどなかったシュワブにとっては、予想外の成果であった。
その理由は、シュワブが大学時代に元国家安全保障顧問で国務長官のヘンリー・キッシンジャーに師事するなど、人脈があったからではないだろうか。(註：この推測はかなり甘い。全然核に迫っていない。)
当初は経済関係者ばかりだったが、やがて政治家やBBC、CNNなどの著名なメディア関係者、さらにはセレブリティまでが集まるようになった。

「ヤング・グローバル・リーダーズ」スクールのお馴染みの面々

TwitterのあるTweetから

1992年、シュワブは並行して「明日のグローバルリーダーズ」スクールを設立し、2004年に「ヤング・グローバル・リーダーズ」として再スタートさせた。同校の受講生は入学申請のあと厳格な選考を受ける。
1992年の第1期生には、すでにアンゲラ・メルケル、ニコラ・サルコジ、トニー・ブレアなど、リベラル派の重要な政治家が多く含まれていた。

 

現在、この学校の卒業生は約1,300人で、卒業生のリストには各国の医療機関のリーダーとして活躍した人の名前がいくつも並んでいる。2018年から連邦保健大臣を務めるイェンス・シュパーン氏をはじめ、ドイツの元・現保健大臣が4人もいる。2009年から2011年まで保健大臣を務め、その後2014年にシュワブからWEFのマネージング・ディレクターに任命されたフィリップ・レスラー氏。
その他、同校の著名人は以下の通りだ。
ニュージーランドの馬面で有名なジャシンダ（ジャック）・アーダーン首相は、その厳格なロックダウン対策が世界の保健当局から賞賛されている。

最近までオーストリアの首相を務めていたセバスチャン・クルツ氏。
ヴィクトール・オルバン（ハンガリー共和国首相）。
ジャン＝クロード・ユンカー（元ルクセンブルク首相、欧州委員会委員長）。
ドイツ緑の党のリーダー、アナレナ・バーボック氏。
ウラジーミル・プーチン（ロシア大統領）。
カナダの首相であるジャスティン・トルドー。
また、2005年度の卒業生に選ばれたカリフォルニア州知事のギャビン・ニューサム氏や、元大統領候補で現米国運輸長官のピーター・バティギーグ氏も、2019年度の卒業生に選ばれており、ごく最近の卒業生であることがわかる。

この2年間に在任した政治家たちは、いずれもCOVID-19のパンデミックに対する厳しい対応を支持し、それが偶然にもそれぞれの政府の力を大きくすることになった。

パンデミックでぼろ儲けした民間の大企業のトップたちも。

しかし、同校の卒業生は、政治家だけにとどまらない。マイクロソフトのビル・ゲイツ、アマゾンのジェフ・ベゾス、ヴァージンのリチャード・ブランソン、ウィキペディアの創設者ジミー・ウェールズ、クリントン財団のチェルシー・クリントンなど、民間企業のトップが多く在籍している。
ここでも、すべての企業が世界的なパンデミック対策への支持を表明し、その結果、多くの企業が大きな利益を手にした。

もし、イギリスのボリス・ジョンソン首相が「再構築」というスローガンを掲げてこれに関与していないと思うなら、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズのイベントで撮った彼の写真を見てみてほしい。

WEFによって育てられた指導者たちは、世界中の政府に潜入し、感染した人の0.2％未満しか死なないウイルスを口実にして、ばかげた、非常識な規制を実施するために一致団結して働いているのだ。

ロックフェラー財団の「テクノロジーと国際開発の未来シナリオ」

 

下記の文章は、ロックフェラー財団が2010年に発表した「テクノロジーと国際開発の未来シナリオ」という文書から引用したものである。この文書では、「ロックステップシナリオ」と呼ばれる未来のシナリオが描かれている。

＜　2020年、世界が長年待ち望んでいたパンデミックがついに発生した。2004年に流行したSARSとは異なり、この新型コロナウイルスは起源が不明で極めて毒性が強く、致死的であった。このウイルスが世界中を駆け巡り、わずか7カ月で世界人口の20パーセント近くを感染させ、何百万人もの命を奪ったのである。

パンデミックは経済にも致命的な影響を与えた。人と物の国際的な移動が停止し、観光業などの産業が衰退し、グローバルなサプライチェーンが寸断された。国内でも、普段は活気のある店舗やオフィスビルが数カ月間空っぽになり、従業員も顧客もいなくなった。パンデミックは地球全体を覆ったが、公式の封じ込めプロトコルがないため、ウイルスが野火のように広がった介護施設で不当に多くの死者が出た。

イギリスは当初、国民の飛行機搭乗を「強く控える」方針だったが、その甘さが命取りになり、イギリス国内だけでなく国境を越えたウイルスの拡散を加速させた。しかし、いくつかの国はうまくいった。特に中国である。中国政府は、すべての国民に検疫を義務付けるとともにすべての国境を瞬時に封鎖し、数百万人の命を救い、他の国よりもはるかに早くウイルスの蔓延を食い止め、流行後の迅速な回復を可能にした。

国民を危険から守るために極端な手段をとったのは中国政府だけではなかった。パンデミック時には、世界中の国の指導者がその権限を行使し、マスクの着用義務や、駅やスーパーマーケットなどの共同スペースの入り口での体温チェックなど、気密性の高い規則や制限を課したのである。＞

 

この記事の中で、太字で強調した単語があることに気づいただろうか。それは、「Covid-19」のパンデミックという、現在世界中で起こっているシナリオに沿うように、私たちが変更した単語だ。

2010年にロックフェラー財団によって書かれた全文が、Covid-19のパンデミックを完全に表現するようにするために必要だったのは、たった9つの単語だけだった。たった9つの単語  ──  。

私たちは、偶然の産物に囲まれて生きているのか、それとも、非常に慎重に練られた計画が目の前で展開されているのか、どちらなのだろうか。

 

（註：公的関係ではなく同じスクールの同窓生による隠された連携  ──  それこそがThe Deep Stateである。）

出典：A Hidden Alliance of former WEF Young Global Leaders working in Lockstep to enforce the Great Reset include Macron, Trudeau, Ardern, & Boris Johnson  – The Expose (expose-news.com)

 

■

バラク・オバマはオデッサのバイオラボで不吉な役割を果たした。

カザフスタン、ウクライナ、ロシア オバマ アメリカ 生物兵器

 

バラク・オバマはオデッサのバイオラボで不吉な役割を果たした。

ナショナル・パルスが回収した削除されたウェブ記事は、バラク・オバマ前大統領が、ウクライナで"特に危険な病原体"を扱うバイオラボの建設につながる合意の先頭に立ったことを明らかにしている。

オバマがイリノイ州上院議員のとき、オデッサにレベル3のバイオセーフティラボを建設する取引の交渉を行った。

 

このニュースは、バイデン政権のアパラチキ(党機関専従員)、ビクトリア・ヌーランドが、東ヨーロッパで進行中の紛争の結果として、生物研究施設がロシアの手に落ちることをアメリカ政府が懸念していると、アメリカ上院に語ったのと同じ日に届いた。
もともと2010年6月18日に投稿された記事ー「ウクライナにバイオ研究所を開設」は、オバマがイリノイ州上院議員を務めていたときに、ウクライナの都市オデッサにレベル3のバイオセーフティラボを建設する取引の交渉をどのように支援したかを詳述している。ディック・ルーガー元上院議員の業績も強調したこの記事は、アメリカ空軍(USAF)拡散防止センターのアウトリーチ・ジャーナルの第818号にも掲載された。

「ルーガーは、施設の計画は、彼と当時のバラク・オバマ上院議員がウクライナ当局者とパートナーシップを結んだ2005年に始まったと述べた。ルーガーとオバマはまた、鳥インフルエンザを研究し予防するのを助けるために、その年の米国とウクライナの研究者間の努力を調整するのを助けた」と著者のティナ・レドラップは説明した。

アメリカ空軍ジャーナル.

このオデッサのラボは危険な生物兵器を研究

 

米国科学アカデミーの高封じ込め生物研究所の世界的な拡大におけるバイオセキュリティの課題の予測に関する委員会の2011年の報告書は、オデッサに拠点を置く研究所が「特に危険な生物学的病原体の同定にどのように責任があるか」を説明している。

「この研究所は、2005年に始まった米国国防総省とウクライナ保健省の協力協定を通じて、BSL-3レベルまで再建され、技術的に更新された。この協力は、生物兵器の開発に使用できる技術、病原体、知識の拡散を防ぐことに焦点を当てている」と報告書は続ける。

「更新された実験室は、デポジタリウム(病原体コレクション)を備えた暫定中央参照研究所として機能する。ウクライナの規制によると、第1および第2の病原性グループの細菌とウイルスの両方と協力する許可を得ている」と報告書は説明している。

生物兵器防止プロジェクトのウクライナのバイオラボ・ネットワークを詳述した別の文書は、施設が研究を実施した病原体の範囲をより詳細に概説している。
ラボが研究したウイルスの中には、エボラ出血熱と「ウイルス学、分子、血清学、発現法を用いた病原性グループIIのウイルス」があった。
さらに、同研究所は「危険な生物学的病原体の取り扱い中のバイオセーフティおよびバイオセキュリティ問題に関する専門家のための特別なトレーニング」を提供した。

バイオラボの病原体。

今回のバイオラボ施設の発掘は、中国共産党が運営する軍とのつながりのある武漢の研究所に対して、危険な「機能獲得型」研究に資金を提供するという米国政府の決定に、厳しい監視の目が向けられたことを受けたものだ。

 

出典：EXCLUSIVE: Deleted Web Pages Show Obama Led an Effort To Build a Ukraine-Based BioLab Handling 'Especially Dangerous Pathogens'. (thenationalpulse.com)

■

 

 

 

イランとアルゼンチンがBRICSブロックへの加盟を申請

BRICS 多極化、通貨 経済

 

イランとアルゼンチンがBRICSブロックへの加盟を申請

サウジアラビアも加盟の意向を表明している。

 

BRICSが新しい世界準備通貨の創設へ動き出したことを記事にしたばかりだが、アルゼンチンとイランがBRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)への加盟を申請したと、ロシア外務省のマリア・ザハロワ報道官は国営タス通信社から発信した。

「ホワイトハウスが世界で何を切り離し禁止し台無しにするかを考えている間に、アルゼンチンとイランはBRICSへの参加を申請した」とザハロワはテレグラムチャンネルに書いた。

tass.com

イラン外務省のサイード・ハティブザデ報道官は月曜日、イランがBRICS加盟を申請したと述べた。また、アルゼンチンのアルベルト・フェルナンデス大統領は先週のBRICS+会議において、彼の国は協会の正式メンバーになりたいと述べた。

報道によると、サミットに先立ち、サウジアラビアもグループに参加することに関心を示した。
BRICSブロックの拡大の問題は、今年の議長国である中国が主催する6月23日の仮想サミットで明らかになった。サミットの最後に発表された宣言は、首脳は「完全な協議とコンセンサス」に基づいて、5カ国グループに新しい国を認める可能性について引き続き議論すると述べた。

 

追加情報：インドネシアとロシアは東ジャワに220億米ドルの製油所建設で合意

 

インドネシアとロシアは、東ジャワに220億米ドルの製油所を建設することで合意した.。人口２億７千万人の大国インドネシアもBRICS入りへ進む。
実は今回のこうした動きには100年来の背景がある。

Indonesia and Russia to build US$22bil refinery in East Java among other projects | The Star

 

出典：Iran, Argentina apply to join BRICS bloc after recent summit: Report | Business Standard News

 

■

BRICS、新しい世界準備通貨の創設へ

カザフスタン、ウクライナ、ロシア 中国 BRICS 多極化、通貨 経済

BRICS、新しい世界準備通貨の創設へ

通貨バスケットと、SWIFTに変わる支払いネットワークをつくる

 

プーチン大統領は最近のBRICSビジネスフォーラムで発言し、新しいスキームは国際的に取引するための信頼できる代替手段を提供すると述べた。
ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ(BRICS)は現在、新しい世界準備通貨を確立するために協力しており、新しい準備通貨はその価値を集合的に支える各国の通貨(実質、ルーブル、ルピー、人民元、ランド)の通貨バスケットであるといった。
今年初め、BRICS諸国は、SWIFTのような西側の金融システムを段階的に廃止するための新しい共同支払いネットワークの構築に取り組んでいることを示した。

そのSWIFT（国際銀行間通信協会）だが、日経は次のように伝えた。民間金融機関もSWIFTに変わる独自決済ネットワークの構築に動いている。

2025年をメドに新規格に移行し、不正防止や利便性を高める。情報処理量は60倍超に増える。民間の金融機関は低コストで瞬時に決済できる独自ネットワークの構築に動く。中国なども送金網づくりを進めており、デジタル金融が送金のあり方を根底から変えている。

SWIFTが50年ぶり新規格 情報量60倍、国際送金に変革: 日本経済新聞

新しい自由貿易協定も議論

 

サウスチャイナ・モーニング・ポストによると、BRICSの会合には、プーチン大統領が提案した新世界準備通貨に沿った新しい自由貿易協定に関する議論も含まれていた。

「自由貿易協定を構築することは、この貿易の可能性をテープにするための非常に重要な手段であり、中国は他のBRICS諸国と議論する用意がある」と中国の王秀文副商務大臣は述べた。

現在、「ロシアにインドのチェーン店がオープンさせ、またロシア市場での中国の自動車、機器、ハードウェアのシェアを拡大する」ための交渉が進行中だ。

CNN.co.jp : ロシアは貿易を中国やインドに振り向け　プーチン氏が表明

BRICS諸国ではさほど大きなインフレは起きていない。

中国とインドの両方へのロシアの石油輸出も、最近「顕著な増加」を見せている。これは、ドイツやイタリアのようなNATO諸国がルーブルでの配達の支払いを拒否しているため、もはやロシアの石油を受け取らないことの裏表の関係にある。
先月、消費者物価指数がわずか2.1%しか上昇しなかった中国を含め、BRICSの大手諸国の一部では、インフレはそれほど大きな問題ではないことが判明した。

「中国の小麦生産量は昨年よりも高く、収穫はほぼ保証されている。中国の豊富な穀物供給は、消費者物価を安定させるために不可欠である」と李克強首相は、変化が発生した場合に中国が金融政策を操縦する余地がいかに大きいかについて付け加えた。

別の報道では、中国は2021年から輸入した穀物を貯蔵しているという。

出典：Putin says BRICS countries are establishing new global reserve currency to replace U.S. dollar – NaturalNews.com

■

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊦

カザフスタン、ウクライナ、ロシア アメリカ イギリス

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊦

飢えと死

2021年10月、ローマで各国首脳が集まったG20では、中国の侵略に対抗するポイントとしてサプライチェーンのレジリエンスが議論された。ほとんどの首脳が心配していたのは、中国の領域であるエレクトロニクスとチップだった。
食糧については、食糧農業機関（FAO）と世界食糧計画（WFP）がアフガニスタン、イエメン、アフリカの角での干ばつと飢饉の警告をしばしば無視した以外は、誰も警鐘を鳴らすことはなかった。
私たちはもうすぐ第三の騎手、飢饉に遭遇する。世界とヨーロッパはここ数世代で最も過酷な夏に直面する瀬戸際にある。

ロシアはナチスドイツに焦土化政策で勝った。プーチンのヨーロッパを手なずける戦略も似たようなものだろう。不思議なことに、中国は2021年から穀物を買いこみ食糧を備蓄している。2022年2月のアルジャジーラの報道によると、ロシアとウクライナを合わせると、世界の小麦の25％以上を生産しているという。昨年の小麦の生産物のほとんどはロシアの管理下にあるか、ウクライナの輸出能力から外れている。また中国はトウモロコシや大豆などのカロリー作物を買いだめしており、ヨーロッパへの食料の供給ラインは限られている。

アフリカ人のヨーロッパ大移住の可能性

もうひとつ心配なのは、EUの財政的な強さから飢餓がヨーロッパに与える影響は比較的少ないかもしれないが、アフリカの飢餓が海路でヨーロッパへの大量移住を強要するリスクが大きいことだ。アフリカで食糧が手に入るかどうかは別として、すでに猛暑と思われる夏に、コストの上昇が経済的あるいは自然的な飢饉を引き起こし、かつてない数のアフリカ人がヨーロッパへ向かうことを余儀なくされるだろう。
中国とロシアはアフリカの政治を十分に支配しており、このようなインセンティブを与えることができる。アフリカ連合のセネガル大統領マッキー・サルは、4月上旬のプーチンとの会談後、小麦と肥料の輸出を促進するために制裁を解除するよう西側諸国に訴えた。

この夏の経過次第では、インフレを抑えるために石油やガスの価格への圧力を弱め、アフリカからの飢餓による無制限の移民で南欧諸国の政府が崩壊しないように、ロシアへの制裁を弱めなければならないかもしれない。
プーチンは友人の習近平と一緒に、ウクライナでの比較的小さな一回の戦争を通じて世界支配を達成するかもしれない。

死と新しい世界秩序

ウクライナは古い世界秩序の死の第1章でしかない。ロシアは、熱波でエアコンが効かなくなるような暑い夏に石油をより高価にすることで、西側を屈服させる自信があるようだ。それでも不十分なら、アフリカに飢餓を作り出すことで自国のために行動するように仕向けるだろう。結局のところ、民主主義諸国がインフレを抑制し、国境警備を強化することができなければ南ヨーロッパの政府は崩壊することになる。
ロシアは、ヨーロッパ諸国で培った政治的同盟に事欠かない。彼らは、不法移民、歯止めのない物価上昇、安全保障、失業などを掲げて政権に返り咲くかもしれない。

見ると、青白い馬がいた。その馬に乗る者の名は死といい、地獄はその馬に従った。

死に対する備えはできていても、その後に続く地獄にどう対処するかは、今、私たちが理解しなければならないことだ。

出典：The four horsemen of the apocalypse - opinion - The Jerusalem Post (jpost.com)

-----------------------------------------------------------------

500年のカバールの世界支配がいよいよ終わる。

■

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊤

カザフスタン、ウクライナ、ロシア アメリカ イギリス EU

 

黙示録の四騎士ー疫病、戦争、飢餓、死。そして新しい世界秩序が誕生する。㊤

＜エルサレム・ポスト紙より＞

 

旧約聖書にある「黙示録の四騎士」のイメージは、人類が危機や戦争に直面したときに繰り返し議論に持ち込まれてきた。エゼキエル書とザカリア書は、四騎士を疫病、戦争、飢饉、そして最後に死として描写しているとしばしば解釈されてきた。

西欧の覇権が終わる


先週、ロシアのプーチン大統領によるウクライナでの戦争が120日を迎えた朝に目を覚ましたとき、われわれは死に向かっていると思った。古い地政学的システムと中世から繰り返されてきた世界秩序の死だ。
多くのことが起こったにもかかわらず、ヨーロッパとロシアは大国として台頭しそして何度も崩壊してきた。今回の疫病、戦争、飢饉のサイクルが西欧の覇権の最後となり、新しい世界秩序の誕生となるようだ。新しい世界秩序は産業革命以前に、世界の富と権力の中心であったアジアとアフリカにパワーバランスを取り戻すだろう。

プーチンのパズル

CNNなどは最近、プーチンのウクライナでの終盤戦をロシアの帝国主義的、民族主義的アイデンティティの再確立と凝縮して報道している。しかし、ウクライナ戦争は、プーチンの世界支配計画の一歩であるように思われる。欧米の情報機関は「プーチンは末期的な病状で、失うものは何もない」とたびたび発言している。
ウクライナでの戦争は、瀕死の男が遺産を得るために必死でやったと説明することもできるが、実際の行動はこの必死さとはあまり関係がない。兵士、武器、将軍を失い、極度の制裁を受けながらもプーチンは戦い続けている。
「もしウクライナが終盤戦でなかったら」、「もしウクライナが西側諸国を弱体化させるための長期戦であったら」という疑問を抱かなければならない。聖書の予言を分析するとき、多くのwhat-ifも分析する必要がある。

ウクライナ侵攻以前、プーチンのロシアは世界中の紛争の隙間を埋め、米国がコントロールを失った地政学上の重要な舞台で世界の仲裁者となりかけていた。
アフガニスタン、シリア、イラン、マリ、チャド、リビア。プーチンのロシアは、あらゆる重要な決定において、その発言力を数えられていた。また、南アジアでは、インド、パキスタン、中国の間で、ロシアが兄貴分となり、平和構築者を演じようとしていた。ウクライナ侵攻の数週間前には、カザフスタンでの奇妙なクーデター未遂に介入し、カザフスタン政府の反乱鎮圧を支援した。
では、この数週間から数ヶ月の間に何が起こったのか？
それはプーチンが過去20年間に蓄積した資本をすべて危険にさらして、突然ウクライナに挑むようになったということだ。
それは国家のプライドなのか、それとも欧米に対する長期的な戦略なのか。

ドラゴンベアー中国・ロシア同盟

中国の「龍」とロシアの「熊」の同盟は必ずしも相思相愛の関係ではなかった。歴史的に見ると、ロシアは常に中国よりもインドを支持しており、4,250kmの陸上国境を共有するこの隣国の間には強い反感があった。
ヘンリー・キッシンジャーが中国に力を与えるという戦略は、実はロシアを弱体化させることだった。そして今50年の時を経て、これが野獣を生み出したように思える。
中国の習近平国家主席の統治以来、中国の強権派とロシアの独裁者は強い絆で結ばれてきた。中露両国は世界情勢における米国の支配に憤慨しており、ドナルド・トランプ前大統領の統治時代、ロシアは中国がこの不安定な大統領の怒りの矛先となることを祝福していた。トランプが国際舞台から撤退したことで、ロシアと中国のグローバルパワーは歯止めがかからなくなった。


そして、最初の騎手である疫病がやってきた。COVID-19が急速に世界的なパンデミックとなったのは、中国の怠慢、透明性の欠如、隠蔽の意志に起因しているのは確かだ。また、世界保健機関（WHO）などの国際機関が中国政府と同様に隠蔽と拡散の責めを負うべき存在であること、それらを中国が支配していたことも明るみに出した。
一党支配の独裁国家である中国よりも、西側の民主主義国家の方が経済的にも社会的にもはるかに大きな被害を受けた。欧米の市場が世論によって壊滅的な打撃を受ける一方で、中国はこの時期を利用して香港をしっかりと支配し、一国二制度公約を撤廃し、習近平の権威に挑戦し始めた億万長者の権力を破壊したのである。
欧米がワクチン接種に取り組み、民主主義や市民の自由と国民の生命を守る必要性とのバランスを取ろうとしたのに対し、中国はロックダウンの計画に固執し中国社会の完全な政治・社会統制を達成しようとした。
COVIDが中国にどんな損害を与えたか、私たちは知る由もない。自由の擁護者が何人消え、何人が本当に死に何が本当に起こったのかは、おそらく何世代にもわたって謎のままだろう。
2月4日、北京で開催された冬季オリンピックの傘下で2人が会談した。プーチンと習近平は両国の友好をノーリミットで宣言した。欧州がパンデミックに一定の歯止めをかけ、インフレが急進した矢先、ロシアのミサイルがキエフに降り立った。
ドラギ総裁をはじめとする欧州の人々は、欧州経済を救うために「できることは何でもする」と宣言していたが、プーチンは欧州経済を破滅させるために「できることは何でもする」と宣言したかに見える。原油価格は歴史的な高値に達し、インフレ率はさらに高まった。世界の株式市場は、パンデミック前の水準に回復し始めたところだったが、再び暴落を始めた。


第二の騎手、戦争が始まったのだ。

 



 

出典：The four horsemen of the apocalypse - opinion - The Jerusalem Post (jpost.com)

■

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、ウクライナは戦争に負けたのだ。

 

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、ウクライナは戦争に負けたのだ。

ストルテンベルグの本音

NATOの事務総長イェンス・ストルテンベルグは、フィンランド大統領との会談後、同盟の目標はロシアとの和平交渉中にウクライナの立場を強化することだと述べたが、一つの「痛ましい文章」を追加した。

「すべての和平合意には、領土を含む妥協が伴う」

「平和は可能だ。唯一の問題は、どのような平和に支払う意思があるかだ。どれだけの領土、どれだけの独立、どれだけの主権を平和のために犠牲にできるかだ」

「それは最も高い代償を払うものの意思決定次第だ」

その間もNATOと同盟国は「いずれ和平交渉が成立したときに団結を固める」ために武器を供給し続けると述べた。

ソース：NATO's "slap" to Ukraine: In the end, you will have to - WorldEnglish - on B92.net

世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、戦争は負けたのだ。

 

元バージニア州上院議員のリチャード・H・ブラック（元大佐）の話がTelegramで発信された。

ブラックは上記のストルテンベルグの発言も引用しながら大要次のように語っている。

  • ウクライナは戦争に負けた。
  • ウクライナはもうほとんど弾薬がない。
  • ウクライナは毎月6000人の兵士を失っている。アメリカがベトナムで受けた被害の60倍だ。
  • ウクライナは終わった。
  • NATOは戦争が負けたことを認識している。
  • バイデンはロシアの貿易を締め付けようとしたが失敗した。
  • 制裁戦争は失敗した。
  • 世界はすみやかに現実を受け入れなければならない、戦争は負けたのだ。

 

 

ストルテンベルグは19日も「ウクライナ戦争は何年も続く可能性がある」といったが…EUとイギリスの敗北だ。

ロイターは次のように伝えた。

ストルテンベルグ事務総長はウクライナでの戦争は何年も続く可能性があるとの見解を示した。またウクライナ軍に最先端兵器を供与すれば、東部ドンバス地方をロシア軍の支配から解放できる可能性が高まると指摘した。

ドイツ紙のビルト日曜版に対し「われわれは戦争が何年も続く可能性に備える必要がある。ウクライナへの支援を弱めてはならない」と語った。

 

カリーニングラードを巡って何かが起きた。そしてEUとイギリスは敗北した。

これは”身内”であるNATOとEU、そしてアメリカ、イギリス、カナダ、日本と世界への表向きのメッセージだ。何年間かは続くだろう。だが彼らやセレンスキーがいっているようにずっとではない。

ソース：ウクライナ戦争、何年も続く可能性＝ＮＡＴＯ事務総長 | ロイター

 

ゼレンスキー　"Man in Green"

 

ゼレンスキーがいつもずっと緑色の服しか着ないのは、CGの撮影のため。
CGでWEFやG7等、あちこちの会議に”出演”するだけでなく、ウクライナで撮られたとされる動画等を配信するためだ。

彼はずっと母国にはいないといわれている。

追加情報：EUは腰砕け。イギリスはロシアと手打ちしたらしい。

 

６月30日、ポーランドのモラヴィエツキ首相は「率直にいって、カリーニングラード州はロシアの非常に小さな部分であるため、（EUとロシアの）双方は制裁の事実上の実施に違反しない計画に同意する価値があると結論付けた」と述べ、EUがリトアニアのカリーニングラードへのロシア貨物の輸送の停止を事実上撤回したことを明らかにした。

EU and Russia Agree They Need a Plan for Kaliningrad, Says Polish PM | World News | US News

 

あるサイトの記事によると、欧米の軍事衛星数十基がロシアの未知の新兵器によって墜落させられ、EU/NATOをアメリカとの間に立って操っているロンドンを真っ先に攻撃するとロシア高官が発言したため、慌てたイギリスがロシアと手を打ったようだ。つまりヨーロッパはロシアとイギリスが支配するということだ。

■

 

ロシア軍、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領

カザフスタン、ウクライナ、ロシア Deep State アメリカ イギリス フランス EU

 

ロシア軍、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領

マウリポリに続いてゼベロドネツクも

 

ロイターは下記のように報道した。

ロシア軍は２５日、ウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクを完全に占領した。ロシアとウクライナ双方が確認した。
セベロドネツクのストリュク市長は「今やロシアの完全な占領下にある」と認めた。セベロドネツクの陥落は、南東部の港湾都市マリウポリの先月の占領以降、ロシアにとって最大の勝利となる。

記事中のゼレンスキーの発言はつまり「これまで失った都市は取り返せない。戦争は勝利できない」ということだ。

ゼレンスキー大統領は、セベロドネツクなどこれまでに失った都市を取り戻すと演説。同時に「（戦争が）いつまで続くのか、勝利が見えてくるまでにあとどれだけの犠牲を払わねばならないのか分からない」と述べた。

EUがリトアニアによるカリーニングラード封鎖を見直しを表明し、ロシアはマウリポリに続いてセベロドネツクも占領した。

この”紛争”は予想通りロシアの勝利へと動いている。

 

田中宇氏のおもしろい見方

 

国際情勢解説者、田中宇氏がブログの「プーチンの偽悪戦略に乗せられた人類」という記事で面白い見方を示した。

２月24日のロシアのウクライナ侵攻は、ロシアが嵌められたという論調が多い中、そうではなく、嵌められたのは欧米諸国ではないかというものだ。
軍事だけでなく封鎖された経済においても、ここまでのロシアの見事な対応を見ているとそうかもしれない。欧米の1枚上手を行っている。

 

出典

■

茶番劇をもう一度：「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊦

 

茶番劇をもう一度：「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊦

ワクチンによって免疫系が損傷し、ヘルペス感染が再燃し、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、多臓器不全症候群などの症状を引き起こし、それがサル痘であると言われている

 


下のグラフは、英国保健安全庁の2022年の第3週、第7週、第13週のCOVID-19ワクチン調査報告書のデータによる、イングランドの3回接種者におけるCOVID-19ワクチンの効果を示している。



データによると、少なくとも2022年初頭からワクチン効果は前月比で低下しており、最も低い効果を記録したのは60～69歳のマイナス391％という衝撃的な数字だった。この年齢層は、3週目のマイナス104.69%から低下し、最も急激な低下を経験している。
ワクチン有効性がマイナスであることは免疫系の障害を示している。なぜなら、ワクチン有効性は、実際にはCovid-19ワクチンの有効性を示す指標ではないからだ。ワクチン有効性はCovid-19ワクチンの有効性を示すものではなく、ワクチン接種を受けた人の免疫系のパフォーマンスを、ワクチン未接種の人の免疫系のパフォーマンスと比較する指標である。

なぜそれはCovid-19ワクチンの評価基準にはならないのだろうか？なぜなら、このワクチンは私たちの細胞に侵入しDNAを操作して、オリジナルのSARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質とされるものを数百万個作り出すように指示するからだ。そして、免疫系はこれらのスパイクタンパク質を体外に排出しようとするが、将来SARS-CoV-2ウイルスに遭遇した場合、再びそれを行うことを覚えていなければならないという理屈である。

つまり、上記のUKHSAのデータが証明しているように、免疫系が本来の仕事を行えないばかりか、ワクチン未接種の人の免疫系よりもはるかに悪い仕事をしているとすれば、これはCovid-19ワクチンが長期にわたって免疫系を傷つけ、今も傷つけ続けていることを意味している。

その結果ヘルペス感染が再燃し、帯状疱疹、自己免疫性水疱症、多臓器不全症候群などの症状を引き起こし、それがサル痘であると言われているのだ。

「サル痘」は、恐怖のキャンペーンを再び導入し、さらなる強硬な規制を実施することを可能にし、私たち全員が当然と思っていた基本的人権が永遠に失われるデジタルID/社会信用システムの実施への切符となる

 

しかし、これはこのことを隠蔽するために行われているだけでなく、当局は技術的な議題を進めるためにこれを利用している。
政治家と企業のリーダーたちの隠れた同盟は、国家経済を崩壊させ、グローバルなデジタル通貨導入への道を開く目的でCovid-19のパンデミック疑惑を悪用した。これらの指導者には、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、カナダのジャスティン・トルドー首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相、イギリスのボリス・ジョンソン首相が含まれている。

「サル痘」は、彼らが恐怖のキャンペーンを再び導入し、さらなる強硬な規制を実施することを可能にし、私たち全員が当然と思っていた基本的人権が永遠に失われるデジタルID/社会信用システムの実施への切符となるのだ。

今年に入ってから、多くの国がネット検閲の拡大、実質的な社会信用システムの導入、デジタルIDの導入計画を発表し、国家デジタル通貨の導入構想も浮上している。

ここでは、ほんの一例だが関連する記事の一覧を紹介する。

英国政府、2022年に社会的信用システムを開始へ
中国型社会信用システムの実験場にもなりつつあるウィーン
イタリア、ディストピア的な社会的信用システムの導入を発表、準拠した市民は "良い行動 "をすれば報われる
EUが「デジタルサービス法」でネット検閲の拡大に合意し、世界各国の政府がデジタルID＆社会的信用システムの導入に向け、足並みを揃えて動き出した。
受信デジタルIDシステムの危険性
もし、当局があなたやあなたの子供たちのためにどのような社会を作ろうとしているのか知りたければ、中国を見ればいい。
金融機関を介したソーシャルエンジニアリング。オランダの銀行が顧客の支出をCO2排出量と関連付け
マクロン大統領再選後、数日でデジタルIDが導入される。
英国政府は、ディストピア的な全国的デジタルID推進の一環として、22年4月に新しいデジタルID技術を開始する予定。


しかし、これがうまくいくためには、世界経済フォーラムのテクノクラートが入り込んでいる各国家の当局が、国民を味方につける必要がある。

そして、彼らは過去2年間、大多数の人々がCovid-19の制限を疑うことなく遵守してきたことで、これが問題にならないことを知っている。特に、買収され金をもらった主流メディアが彼らを助けてくれるときは。

 

追加情報

 

米英を中心にWHOは「パンデミック条項」を批准しようとしたが、中露の反対でできなかった。サル痘も公衆衛生上の緊急事態にはあたらないとしたことで、ディープステート試みはまたまた後退した。

欧米などを中心に報告が相次ぐ「サル痘」について、WHO＝世界保健機関は専門家による緊急の委員会を招集し「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」にあたるかどうか協議したが、25日、現時点では緊急事態にはあたらないと判断したと発表。

おまけの動画

 

<NZ首相　ジャシンダ（ジャック）・アーダーン>



出典：“Monkeypox” is only circulating in Countries where the population have been given the Pfizer Vaccine & is being used to advance a Technocratic Great Reset – The Expose (expose-news.com)

■

 

茶番劇をもう一度：「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊤

サル痘 ファイザー、モデルナ、J&J、アストラゼナカ

 

茶番劇をもう一度：「サル痘はファイザー社のワクチンを投与された国でのみ発生し、テクノクラート的大リセットの推進に利用されている。㊤

2022年5月中旬頃から、主要メディアで「サル痘」という言葉を何度も耳にしたり目にしたりすることが多くなった。

50年以上前にアフリカでヒトの間で発見されて以来初めて、サル痘ウイルスがアメリカ、イギリス、カナダ、ブラジル、オーストラリア、ヨーロッパのほとんどの国で同時に流行しているといわれている。
しかし偶然にも、過去50年ほどの間サル痘が風土病であるアフリカの一部の国を除いて、サル痘が流行しているとされる国はすべて、ファイザー社のCovid-19ワクチンを国民に配布している国である。
世界保健機関（WHO）は、ファイザー社のワクチンを接種していない国からは、サル痘の報告を1件も受けていない。

これは２度目の茶番パンデミックではない。大リセットを推進するためだ。

 

これはなぜだろうか。

それは、この2年間で世界を襲った2度目のパンデミックを目撃しているからではない。われわれは今、免疫系に計り知れないダメージを与える実験的なmRNAワクチンを何百万人もの人々に行った結果を目の当たりにしているのだ。
公衆衛生当局は今、Covid-19ワクチンによる帯状疱疹を隠蔽しようと躍起になっており、『大リセット』を実施するという彼らの技術的課題を進めるための機会としてこの問題を利用している。

下の画像を拡大して、2022年5月以降にW.H.O.にサル痘の症例を報告した国と、ファイザー社のCovid-19ワクチンを配布した国をじっくり比較してみよう。


サル痘の症例が報告された国はすべてファイザー社のジャブを配布している。そして、ファイザー社のジャブが投与された国の中で、サル痘の症例をWHOに報告していない国はほんの一握りだ。

50年間アフリカの2，3の国でしか流行らなかったサル痘が、突如、ワクチン接種を推進した国々に現れた不思議

 

ヒトのサル痘は、1970年にコンゴ民主共和国で9歳の男児に初めて確認された。それ以来、アフリカの11カ国でサル痘のヒトの症例が報告されている。アフリカ以外で初めてサル痘の発生が記録されたのは2003年になってからで、これは米国でのことだった。

この50年間、サル痘はアフリカの2、3の国以外では全く流行らなかったのに、Covid-19が出現したと言われてから2年もしないうちに、サル痘が突然欧米のすべての国で流行し、公衆衛生当局、主要メディア、世界保健機関によって大々的に宣伝されているのは不思議だと思わないだろうか？
サル痘の症例が報告されているすべての国が、ファイザー社のワクチンを国民に配布しているのは不思議だと思わないだろうか？

 

今いわれているサル痘の正体は、ワクチンによる免疫低下が原因のヘルペス感染症、帯状疱疹、自己免疫性水疱症などだ。

1988年に発表された科学的研究によると、サル痘と水痘を区別することは事実上不可能である。そして、水疱瘡は水痘帯状疱疹ウイルスによって引き起こされ、その近縁種の単純ヘルペスウイルスと同様に、生涯にわたって体内に定着するのである。

水痘は性器ヘルペスと同様、神経細胞の中に潜んで何年も沈黙を守り、後に再活性化し、水ぶくれや火傷を伴う皮膚障害である帯状疱疹という形で大惨事を引き起こす可能性がある。

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/2907258/

いまいわれている「サル痘」の正体は、Covid-19ワクチンによるヘルペス感染症、帯状疱疹、自己免疫性水疱症など、Covid-19ワクチン接種による免疫力の低下がもたらす病気なのだ。

Covid-19ワクチンでヘルペス/帯状疱疹に関する有害事象が劇的に増加

 

CDC のVAERSデータベースによると、2022年6月3日現在、CDCはCovid-19ワクチンの副反応として発生したヘルペスと帯状疱疹感染に関する18,026件の報告を処理した。
一方、同じVAERSデータベースによると、CDCは2008年から2020年の間に利用可能なすべてのインフルエンザ予防接種の副作用として発生したヘルペス/帯状疱疹感染症に関する1,052件の報告しか受け取っていない。

この数字だけでも、Covid-19ワクチンのためにヘルペス/帯状疱疹に関する有害事象が1,614%も増加したことがわかる。


これは、Covid-19のワクチンの本数が多いからではない。

CDCによると、2008年から2020年の間に17億個のインフルエンザ・ワクチンが投与された。しかし、「Our World in Data」によると、2022年5月27日現在、米国で実施されたCovid-19ジャブは5億8804万回に過ぎない。

この数字をもとに、100万回投与あたりのヘルペス／帯状疱疹感染症に関する有害事象の発生率を計算することができる。
結果は以下の通りだ。

Covid-19ワクチン100万回投与あたりのヘルペス／帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率は、インフルエンザ・ワクチン100万回投与あたりのヘルペス／帯状疱疹感染症に関する有害事象発生率より4,925％高いことが、入手したデータから判明している。したがって、この米国政府の公式データは、Covid-19のワクチン接種が、少なくとも帯状疱疹の発症リスクを4,925%増加させたことを証明している。

FDAが公表を75年遅らせようとしたファイザー社の機密文書には、サル痘と極めて類似したもう一つの症状、自己免疫性水疱症も記載されている。

この症状は、ファイザーの再発行_5.3.6 postmarketing experience.pdf文書の最後にある、9ページに及ぶ特別な有害事象のリストの中に隠されている。

自己免疫性水疱症は、全身の皮膚や粘膜に水疱ができる病気だ。口、鼻、喉、目、生殖器などが侵されることがある。この病気は完全には解明されていないが、「専門家」はこの病気になりやすい遺伝的傾向を持つ人が、環境上トリガーに接触したときに誘発されると考えている。これは化学物質や薬かもしれない。例えばファイザーのCovid-19ワクチンのような？

BNT16262のAESI評価

ファイザーワクチンは自然免疫系を破壊する。

また、同じファイザー社の文書には、mRNACovid-19ワクチンに関連して特に注目すべき有害事象としてヘルペスウイルス感染症が挙げられている。

ファイザー社のワクチンが米国と英国で緊急使用許可を得てからわずか2カ月後の2021年2月末までに、ファイザー社にはヘルペス感染に関する報告が8152件寄せられており、そのうち18件はすでに多臓器不全症候群に至っている。

なぜファイザー社のワクチンは、私たちが聞かされているサル痘病と驚くほどよく似た病気を引き起こすのだろうか？それは、自然免疫系を破壊してしまうからだ。



 

出典：“Monkeypox” is only circulating in Countries where the population have been given the Pfizer Vaccine & is being used to advance a Technocratic Great Reset – The Expose (expose-news.com)

■

Covidワクチン注入後の精子数減少を示す新しい研究データ ーそれは破壊的だ

コロナウイルスとワクチン 流産、不妊

 

 


Covidワクチン注入後の精子数減少を示す新しい研究データ ーそれは破壊的だ

アレックス・ベレンソン著

17日、Andrology誌にファイザー社のmRNACovidジャブの2回目の投与後に男性の精子数が大きく減少したことを示す査読付き論文が掲載された。
イスラエルにある3つの不妊治療クリニックに精子を提供した男性からのカウントに基づくと、この発見は医学的にも政治的にも破壊的である。

40歳以下の男性にmRNAワクチンの接種を勧めること、ましてや強制することは破滅的な誤りであることを示す証拠

 

この問題はmRNAワクチンに不妊のリスクが隠されているかどうかという、mRNAワクチンに関する最もホットなボタンの核心を突いている。この問題は、2021年初頭から煮詰まっている。ラットの実験でワクチンが卵巣や精巣に到達したことを示すデータ、およびその他の報告を受けて、私がこのワクチンが過剰な流産を引き起こしたことを報告したからである。

それ以来、メディアの「ファクト・チェッカー」や公衆衛生当局は、この懸念とそれを提起する人物を退け馬鹿にしてきた。

Fact Check-No evidence that COVID-19 vaccines affect male fertility | Reuters

5億人の男性がmRNAワクチンを受けた今、懐疑論者は正しかったのだ。またしても、である。イスラエルの論文は、ワクチンが男性の精子の数にシステム的なリスクをもたらすかもしれないという確固とした証拠を示している。またしても、陰謀論であったはずのことは、今やセオリーになった。

この論文は作用機序について直ちに答えを出さなければならない問題を投げかけている。心筋炎のリスクに加えて、この発見は40歳以下の男性にmRNAワクチンの接種を勧めること、ましてや強制することは破滅的な誤りであることを示す証拠となるものだ。

精子数の減少は一過性のものという主張は間違っていた

 

しかし、ファクトチェッカーの著者らは、5ヵ月後には精子レベルが回復したことを報告しこの発見を正当化した。つまり、精子の減少は一時的なものに過ぎないというのである。
数週間から数ヶ月でオミクロンに対する有効性が失われる「ワクチン」と比べても、5ヶ月間の減少は家族を持とうとする人にとって一時的なものとは言い難い。
他のライターも指摘しているように、この論文の実際のデータは5ヶ月後に精子のレベルが正常に戻ったという議論を裏付けるものではない。実際、いくつかの指標では、レベルは低下し続けている。

mRNAワクチンに懸念を抱かせる可能性のあるデータを公表する研究者の間では、今や当たり前となった戦術

 

著者たちはこの事実を認めるどころか、自分たちのデータについて可能な限りのスピン（パブリック・リレーションズ （PR）において、特定の人に有利になるような非常に偏った事件や事態の描写）をかけると同時に、他の研究者が自分たちの目で現実を確認できるように、論文の最後のほうに自分たちの数字を掲載したのである。

この戦術は、mRNAワクチンに懸念を抱かせる可能性のあるデータを公表する研究者の間では、今や当たり前のものとなっている。これは、政府が世界中で10億人以上に投与している予防注射の安全性と有効性について、深まる危機を隠そうとする圧倒的な政治的圧力に応えたものだろう。

下のグラフは、射精した精液中の精子の数である「総運動数」が、2回目の注射の3〜5ヵ月後（T2）に22％減少し、最終回（T3）にやっと回復したが、注射前の水準よりまだ19％低かったことを示している、重要なグラフである。

Covid-19ワクチン接種BNT162b2は、精液提供者の精液濃度と総運動数を一時的に損なう。アンドロロジー、2022年6月17日

 

体内でのスパイクタンパク質の増産のために精子数の減少は回復しない。

さらに重要なことは、精子数の減少を短期的あるいは中期的な炎症のせいにはできないということだ。なぜなら、mRNAによって生成されたスパイクタンパク質は、私たちの免疫細胞に抗スパイク抗体の全身的な産生を増加させるからだ。もしそうであれば、短期的に精子数が減少し、時間の経過とともに元に戻ることが予想される。しかし、mRNAを注射した直後は精子の総数に影響はないが、数ヵ月後には減少し、ほとんど回復しない。

 

事実をごまかす統計の操作

 

この不愉快な現実をごまかすために、研究者たちは、5ヵ月後に平均値ではなく中央値が回復していることに注目した。(1、2、3、4、20と続くと、中央値は3になるが、平均値は30を5で割った6になる）。

中央値も平均値も貴重な統計量となり得る。平均値ではなく中央値を用いると、極端な異常値を隠すことができる。この場合、平均値が中央値よりもずっと下がっているということは、おそらく2回目と3回目の両方の期間で精子数がほぼゼロになった男性がいたことを示すものであり、この事実は中央値の変化よりも間違いなく重要である。

親は子に説得せよ

 

つまり、このデータは簡単に説明できるものではないし、メディアがいくら無視したくてもできないものだということである。精子数の減少は、mRNAワクチンによる長期的な健康への影響について、明らかになりつつある暗いイメージの一部であり、それだけで、親が自分の子供をこの強力なバイオテクノロジーにさらす危険を冒さないよう説得するものでなければならない。

 

この件に関する他のブログ記事

 

ナカムラクリニックの中村篤史医師のブログも同じ問題に言及している。

コロナワクチンと男性不妊｜中村 篤史/ナカムラクリニック｜note

 

出典：Data From a New Study Shows Falling Sperm Counts Post-Covid Injection – It’s Devastating – The Expose (expose-news.com)

■