米ドルと債務について ──
プランデミックは、ドルの黄昏を食い止める努力として始まった。
先日、キャサリン・ワットが自分のSubstackでサーシャ・ラティポヴァの記事を褒めた。ワットの記事はなるほどその通りなのだが、やはりラティポヴァの方が思考の土台になっているものが広い。ここではそのラティポヴァの記事の要約を紹介する。
世界基軸通貨のドル簿防衛のためのプランデミックか？
よく「プランデミック」の理由について聞かれる。 完全な答えはわからないが現在わかっている範囲では、世界の基軸通貨である米ドルの崩壊が不可避になり、基軸通貨としてのドルを維持するための試み（おそらくすぐに失敗するだろうが）として「プランデミック」が使われたということが関係あると思われる。
米国債は持続不可能な水準に達したが、米国の権力、威信、輝くイメージはすべて世界の基軸通貨であるドルがあってこそのものだ。
しかし、プランデミックにより一時的に米ドルの価値が回復したが、その利益は急速に蒸発しつつある。
3月10日、資産2,000Bの銀行が一夜にしてゼロになった。それ以来、大きな懸念が高まっているにもかかわらず、銀行危機は金融ニュースで大きくは扱われていないようだ。しかし、はっきりさせよう。これは欧米の銀行危機なのだ。これは普通のことではない。幻覚でもない。
明らかに、プランデミックは中央銀行にとって非常に都合がよく、米ドルにとっても都合がよかったと言えるだろう（一時的にではあるが）。人民元とルーブルの同盟の台頭や、大規模な戦争を止めようとする中国外交の努力は、このドル支え勢力の努力では防げられなかった。戦争屋とその収入源にとっては痛手だ。
プランデミックが起きた理由は、それがすべてなのだろうか？
もしかしたら、これが全体の計画だと考えていた当事者の協力から始まったのかもしれない。その当事者とは金融関係者だ。おそらく彼らは、これが米ドルのような紙でできた家を支える方法だと思い込まされていたのだろう。
ただ、世界的なパンデミックの理由が純粋にこの金融主導であったとしても、人口の大量殺戮ははるかに説明するのが難しい。
プランデミックの計画者は、バランスシートを改善するために高齢者や退職者を殺すことには目をつぶると考えることができるが、若い人々、特に子供たちの殺害や傷害はこの計画に適合するのがはるかに困難だ。子どもたちは約20年間は純消費者であり、経済のインフレを助けてくれる。デフレが起きたのは、そもそも生まれてくる子供の数が少なすぎたからだ。では、インフレを促進するためなら、なぜ子供を殺し、傷つけ、不妊化するのか？これでは意味がない。
複数のグループがプランデミックを推進した
私が思いつける説明は、プランデミックは統一されたグループによる単一の計画/戦略ではないかもしれないということだ。おそらく、2、3個の戦略が繰り広げられているのだろう。例えば、シナリオ#2をポケットに入れたグループが、シナリオ#1をもっているグループと一緒に、プランデミックを始めるのに十分なプレイをし、その後、展開に合わせて自分たちのプレイを導入するような場合だ。
金融/中央銀行の集団は「ドルの下支え」というシナリオを売られ、それに乗っかって行動を始めたら、世界的なドルを望まない集団によって、追加のシナリオが抱き合わされた。そう、それは中国とロシアかもしれない。現在、原油購入の決済に人民元が使われていることからその容疑は明らかだ。これは大問題だ。では中国の「贈り物」は、自国の人口が欧米よりも早く減少したため、競争力を維持するために欧米の人口を一掃することだったのだろうか。結局のところ人口動態（デモグラフィー；人口動態学のとても有名な本としてはこのようなものがある）は運命なのだ。
この場合、中国がその恩恵を受けているように見えるとしても、私自身はこの決定が必ずしも中国からなされたとは思わない。中国は「ゼロ・コビット」政策のような愚かなことをやっていた。そして、国民全員にあらゆる種類の有害なワクチンを過激に接種した。例えば、中国の若者のすべてが彼らの近視の進行が95%に達していることに気がつかない理由も、このことが原因かもしれない。このことは、中国が一貫した戦略としてこのようなことをしていたわけではないことを示しているように見える。
国境の向こうにいる者たちを想像せよ
最後に、私は皆さんに「国境を意識しすぎないように」と助言する。なぜなら、世界に対する攻撃を推進している人物は、そのように考えていないからだ。
世界の自称「所有者」は、世界のすべてが自分たちのものだと考えており、国を支配し、戦争のすべての側面に資金を提供している。国民国家の境界線に沿って十分な活動が行われているため、それは地政学のように見える。戦術的なレベルでは、それは真実かもしれない。しかし、戦略は国家に従属していないグループから生まれることが多い。それには中央銀行だけでなく、さまざまな民間組織も含まれる。その中には、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団もいる。カスケードは次のようになるかもしれない：ジャクソンホール（米カンザスシティ地区連銀の主催で開催される経済シンポジウム）に飛んでくる金融バカの助けを借りてドル支えプレイを開始し、戦争対応として物事を組織する仕事のために米国国防総省を雇い、ジャクソンホールの群衆自身を含む集団毒殺へと進む。
軍人なんて外交政策の駒として使われるバカで愚かな動物さ。
── Hヘンリー・キッシンジャー
特に世界中のほぼすべての政府によって行われている驚くほど均一な自傷行為のように、これらはは各国の政府レベルから推進されているように思われる。
何年も前からのうんざりするほど愚かな活動に対して、そのような連携が行われていたのだろうか？
数年前にほとんどの公衆衛生政策が述べていたことと反対のことを、手に手を組んで一斉に行ったのだろうか？
女性や子供を含む市民の死体を何年も数え続け、それを「安全で効果的」だと言うのだろうか？
それが自発的な協力で、ただ単に「新型ウイルス」のためだったとは考えにくい。
--------------------------------------------------------------------------
まとめは以上。
ラティポバは以前、「私はそれが誰であるかは知らない。だが、アメリカのオーナーと中国のオーナーは同盟関係にある。アメリカのオーナーはロシアのオーナーとはそりが合わないということだ」といった意味のことを発言した。
江沢民の死後、中国が急にゼロコビット政策を止めたのは、ひょっとすると中国の「オーナー」が変わったせいかもしれない、などと思わせる。反対にアメリカの「オーナー」は息も絶え絶えのように見える。ヨーロッパにも「オーナー」グループが１つか２つはありそうだ。ひょっとすると、彼らは自分たちの支配力（あるいは世界の所有力）に致命的な亀裂が入っている危機を先に自覚していて、それがプランデミックに動いた原因かもしれない。
その中国はいまや、来るべき多極化世界のリーダーたるべく動いているように見える。
■
