日本の感染者激減の理由はイベルメクチンの使用開始 か? ── 国民は聾桟敷

 

日本の感染者激減はイベルメクチンの使用開始にあると海外メディアが連日報道

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日本の感染者激減の理由は、イベルメクチン使用開始だったことを、9月末から海外メディアが報じている

英国ガーディアン紙の9月28日づけの記事は、感染者が急減したことを伝えているが、イベルメクチンの使用には触れていない。

Japan to end state of emergency as Covid cases plummet | Japan | The Guardian

この記事の要約

日本は、症例が劇的に減少し、ワクチン接種の展開が急速に進む中、今週末に緊急コロナウイルス対策を全面的に解除する。

菅義偉首相は、日本の47県のうち27県の制限は木曜日に終了すると述べた。日本の47県のいずれも緊急規制の対象となるのは4月上旬以来初めて。共同通信によると、菅氏は火曜日、議会委員会で「新しいコロナウイルス症例と重篤な症状を持つ患者の数は劇的に減少した」と語った。「予防接種や医療の改善を通じて感染の拡大への対応を強化し、ウイルス対策と生活を正常に戻すこととのバランスを取る」。

 

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ジョンズ・ホプキンス大学公式統計ー2021年10月
奇妙に聞こえる尾身氏と西村氏の発言

 

「緊急事態の解除は、我々が100%自由であることを意味するものではありません」と、政府の最高医療アドバイザーである尾身茂は言った。「政府は、我々が徐々にしかリラックスできないという明確なメッセージを国民に送るべきだ」

西村康稔コロナ担当大臣は、コロナの復活を防ぐために外食や大きなイベントへの参加に関するいくつかの制限が約1ヶ月間続くと警告した。

「非常事態が解除された後、新たな症例は間違いなく増加するだろう。我々はリバウンドを防ぐために必要な措置を継続する必要がある」と述べ、緊急事態措置の再導入があるえると付け加えた。

 

Bonafidrもアメリカのイベルメクチンに関するスキャンダルとともに、日本の偏向報道を伝える

 

コロナ感染した100人~200人の米連邦議員とその家族らはイベルメクチン治療を受けた事実を国民に黙っている 。医師が告発。  ——  日本でも東京都医師会会長がイベルメクチンの積極使用を呼びかけた後に感染者数が激減


新型コロナに感染したアメリ連邦議会の議員100人~200人とその家族、および議員スタッフたちは、イベルメクチンによる治療を受け、入院した患者は1人もいなかったと、ピエール・コーリー医師が10月8日(金曜)に明かした。

 

Twitterで「Frontline Covid-19 Critical Care(@Covid19Critical)」は10月8日、FLCCCのCOVIDRxプロトコルの共同開発者である医学博士ピーター・コーリーのtweetを引用してこうつぶやいた。

***スキャンダル速報***
 
事実:
100~200人の国会議員に加え、その家族とスタッフたちがコロナのためにイベルメクチンとFLCCCのI-MASK+プロトコルで治療を受けた。入院患者は1人もいなかった。
そのことを国民に報告した議員は一人もいなかった。

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ちなみにこのtweetを引用するとtwitter社からこのようなラベルが貼られる。

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Twitter社は議論を引き起こされるのがイヤなようだ。

そのピエール・コーリーのtweet.

おもしろい事実:コロナに罹患した100~200人の米国連邦議会議員(およびそのスタッフや家族の多く)が、過去15ヶ月間に同僚(の医師)によってイベルメクチンとflccc.netが提唱するI-MASK+のプロトコルで治療を受けた。入院した人は1人もいない。(私は事実を)言っているだけ。

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この情報は事実なのか?との問いには、コーリー医師は次のように回答している。

(先のtweetに関する)情報源や名前を尋ねるすべてのコメントへ:
 
1)これは議会内部の信頼性の高い情報源から得たものです。この人物は匿名を希望している。
2)私は個々の議員の医療行為を明かすことは決してありませんし、私自身もそれらを知りません。
 
私はこのツイートを全面的に支持します。

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ピエール・コーリー医師は、「フロントライン COVID-19 クリティカルケア(FLCCC)」チームのメンバー。FLCCCは、コロナ禍にある医療の最前線で活動している医師たちの集団。FLCCCは以前から新型コロナの治療にイベルメクチンを利用することを声高に提唱してきた。

 

日米欧の偏向報道を指摘

<Bonafdirの同記事から引用>

一方、日本では8月19日に東京都医師会の尾崎治夫会長がイベルメクチンには新型コロナの予防にも治療にも効果があるという論文が相次いで発表されているとインタビューで語り、政府は積極的に使用促進に取り組むべきだと発言した。
 しかし欧米の主流メディアはこのことを完全に無視した偏向報道を行っている。

日本の感染者数激減に関するニューヨークタイムズとガーディアンの記事では、「日本の感染者数激減はワクチン接種が進んだせい」と受けとれる表現しかしていない。一方、日本のテレビや主流メディアでは「現象の理由はわからない」という発言が続いている。ニューズ・コムAUというサイトは「感染者数が突然急落するにつれて、日本の信じ難いCovidトレンドは世界中の専門家を困惑させている」と報道している。

だが、日本以外の一般人も日本の感染者数の激減がイベルメクチン使用によるものだと知っているようだ。

あるオーストラリア人は、ロイターのtweet「明確にしておくとね、日本は8月19日からイベルメクチンを使用したんだよ。」と返信。

南アフリカ人のある人は「イベルメクチンが使われている世界中の場所で、とんでもない偶然が起こっているようだ!最近では日本がそうだ!
誰かパターンがわかる人はいる?
 #WHO #FDA #CDC、そして『馬用駆虫剤』…否定論者たちはいつになったら目を覚ますんだろう?

どうやら海外の一般人の方がわれわれ日本人よりよく知っているようだ。

日本人は未だに、イベルメクチン使用によって感染者数が激減したとは聞かされていない。内外ともに主流メディアの情報に頼っているものは、ほんとうのことを知ることができないようだ。

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ワールド・メーターによる日本の感染査数推移

こうした”日本のコロナ感染の急速な収拾はイベルメクチンによる”という報道とは別に、政治的判断によるものだという考えもある。

 

このブログでこれまで取り上げてきたように、この新型コロナパンデミックが果たして本当にあったのかという問題がある。つまり、パンデミックは計画されたもの(プランデミック、Plandemic)という主張である。

また、コロナ対策は「科学的事実に基づくものではなく政治判断ではないか」と地方議会の与党議員が知事に質問している。

世界的クライシスをどう乗り越えるか。


ロシアの政治学者のアレキサンドル・カザコフ氏はその著書で「コロナパンデミックは恐怖政治(Fearocracy)のネットワークビジネスだ。」といっている。ここでいう恐怖政治とは、民主主義であるふりをして恐怖を通じて統治することだ。社会の格差が大きく拡がり、世界諸国政府はこれを改善する方策がない。また経済政策としてはこれまで続けてきた量的緩和策(QE)を続ける以外の選択肢をもっていないように見える。ヨーロッパでは国民国家(Nation States)が行き詰まってしまい、EUも解体の方向に向かっている。こうした状況下で国民を直接統治するために恐怖を利用しているというのである。

この300年の世界史の大きな分岐点である危機(クライシス)を彼らの方が先取りしてしまった。

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