ドロレス・ケイヒル教授 ── 私たちは、アジェンダ21の人口削減と社会破壊の展開を目撃している。（下）
士気阻喪のアジェンダ
「しかし、私がとても希望が持てると思うのは、この問題は非常にシンプルに解決できるからです。誰も法律の上にいるわけではないし、すべての男性や女性は彼らが行ったいかなる犯罪に対しても責任があり、法の下にあり、誰も法律の上にいるわけではないからです。 人々がそのことに気づけば、実はとても簡単にこれを止めることができるのです」
つまり、医師、警察官、検視官、裁判官、介護施設経営者など、一人ひとりが、自分のしたこと、しなかったことに対して、個人の資格で責任を負うことが解決策となる。
「たとえばアイルランドには、アイルランドで最も古い政治運動であるアイルランド共和国同胞団（以下IRB）という組織があります。私たちは（IRBを）再結成しました。そして今やっていることは、何百人、何千人もの人々がこのすべてを解決しようと意図しているのです。それは、裁判官や規制当局、警察として報酬を得ている人々に『あなたのしていることは合法ですか、あなたの役割は何ですか』と尋ねるだけです」と、ケイヒル教授はいった。
やることをやってなければ罪に問われるだけ
彼女は、2021年1月にアイルランドの10の介護施設で、COVID 「ワクチン 」を注射された直後に死亡した事例を紹介した。 地元の警察の警官は給料をもらっているので、それらの死を調査することを宣誓している。
「私たち社会には社会の絆があり、人が人を殺して回ることは（誰であろうと、どんな立場であろうと）やってはいけないことです。 とてもシンプルです。そのために、私たちは誰にお金を払えばいいのでしょうか？48時間以内に8人の死者が出た場合、『地元の警察官は不審死として報告したか、葬儀屋は報告したか、ケアハウスのオーナーは報告したか、われわれが支払う検視官は調査したか』と、調査しなければなりません」
「検視官や医師が死亡診断書に誤った死因を記入した場合、1件で5年の懲役刑に処されます。 それが法律です。もし家族が苦情を言って、警察が検視官が仕事をしているかどうかを調査しない、あるいは私たちが裁判官として給与を支払っている人たちが調査しない、また裁判官がその種の犯罪を調査しないというのは、公職での不正行為、犯罪行為で2番目に重い犯罪です」
このシンプルなことを阻んできたのは、彼らが持っている犯罪行為心理の分析プログラムだ
なぜ、これまでわれわれは、例えば警察に捜査を依頼してもうまくいかなかったのだろうか？
「直近の世代でアジェンダ21が法の支配を蝕んできたのは、裁判所、警察、検死官、病理医によって合法的に管理できないからです。 アジェンダ21の中には、犯罪行為の背後にある心理を分析する詳細なプログラムがあります。いわゆる『士気阻喪のアジェンダ』です」とケーヒル教授はいった。
犯罪行為を止めるのを失敗させ、人びとの希望を打ち砕くのがやつらの手
彼らは、犯罪行為を止めるのに失敗して人々の士気を低下させ、人々が「絶望的」だと感じるようにしたいのだ。「自由の戦士」の失敗した法的行動は 士気阻喪政策の一部で、 特定のシステムが機能しないように見せかけるためなのである。
(上)にもどる
参考文献
こうした彼らの心理戦争作戦（サイオプ）に関して興味がある方は、この本をお読みになるといい。
ビデオ
■
